「ROEで社長を辞めますか」-連載第5回は、ROEの計算式が意味するところについて解説します。分子も分母も100％株主に帰属する点に注目してください。
今回はROEの向上について論じる前に、株主資本と自己資本について考えてみたいと思います。
ROEは業種やビジネスモデルの違いが言い訳に出来ない業績指標であるといえます。前回に引き続き、なぜROEに注目が集まるのかについて考察してみたいと思います。
連載第2回は、数多くある経営指標のなかで、なぜROEに注目が集まるかについて考えてみたいと思います。
ここ数年、日本企業に押し寄せる「資本効率の波」について、考察しています。なぜ再びROEが注目されているのか、ROEはどんな意味があるのか、低いROEで社長の選任議案が否決されないように、今一度、ROE向上について考察します。
本連載は「資本効率革命の波」にどう立ち向かうべきなのか、企業に融資する銀行マン、企業の経営企画・財務・ＩＲ部門の責任者そして海外機関投資家のコンサルタントという三方の立場から日本企業の経営を観てきた筆者が思いつくままにまとめてみたものです。ご参考になれば幸いです。
日本企業が世界に通用するためにはもっとROEを上げる（高める）必要があるだろう。クロス・ボーダー・ブリッジの藤原氏はROE5％未満の会社には市場参加者から社長の退陣通告、会社の退場勧告が出されてきていることを現実問題としてとらえる必要があると警鐘を鳴らす。
前回に続き、「ROE（Return On Equity）」について考えてみる。ROEは経営スタイルによって左右されるとビズサプリの公認会計士 三木 孝則氏は指摘する。
今回は「ROE（Return On Equity）」について考えてみる。ROEは投資家の好む指標ではあるが、企業の状況を確認するツールであり、それが目的化してはいけないとビズサプリの公認会計士花房幸範氏は語る。
今回のテーマは「企業経営での負債の意味」について。大手たばこメーカーのフィリップモリスが実は債務超過であることをご存知だろうか。自社株買いで自ら債務超過の道を選んでおり、株価も好調だ。負債を使った買収スキーム（LBO）もご紹介する。
