トヨタ自動車が中国市場へ「アクセル」を踏み込んでいる。豊田章男社長も「トヨタの伸びはもう少し改善の余地があった」とハッパをかけた。世界最大の中国市場に注力するのは当然とはいえ、その加速ぶりは他社と一線を画す。何がトヨタを突き動かしているのか
経営再建中の曙ブレーキ工業は信元久隆社長兼会長が退任し2019年9月27日に開く臨時株主総会で新社長に宮地康弘氏を迎え入れる。宮地氏は1957年5月17日生まれの62歳で、1981年に自動車機器に入社して以来、ブレーキ畑を歩んできた人材だ。
トヨタ自動車が「電気自動車(EV)の普及を目指して」と題する新たなEV戦略を発表した。しかし、その内容は意外なものだった。軽自動車よりも小さい超小型EVや電動キックボードなどの「補助車両」ばかり。トヨタは、どこまで本気でEVに取り組むのか。
2021年には実用的な完全自動運転車が発売されると言われている。シリコンバレーの企業はいち早く自動運転車向けの人工知能(AI)開発に乗り出しており、技術力はナンバーワン。自動車系AIスタートアップの買収と今後対象になりそうな企業を紹介する。
梅雨のさなか、雲の途切れた合間に、雨で汚れてしまった愛車のボディを洗車してあげたいと思うドライバ-は少なくなiいだろう。そこで、カー用品販売を手がけるオートバックスセブンに人気の上位3品を調べてもらった。
中国企業の経営者を紹介するシリーズ。今回は、吉利(ジーリー)汽車の創業者で、浙江吉利控股集団有限公司(ジーリー・ホールディング・グループ)会長の李書福(リー・シューフー)を取り上げる。
2019年3月期の日産自動車の有価証券報告書によると、カルロス・ゴーン元会長の報酬額は16億5200万円だった。ゴーン元会長の基本年俸は、取締役会で25億4400万円と確定していたが、昨年11月に会長職および代表職を解職された。
2019年7月、韓国産業通商資源省は2015年から2019年3月までに軍事技術へ転用可能な戦略物資の違法輸出が156件に上ったと発表。国内マスメディアは「それ見たことか!」と、日本政府の規制強化を正当化している。が、事態はそう単純ではない。
米電気自動車大手テスラの元生産担当副社長が、新興EVメーカーである米ルーシッドモーターズへ転籍した。テスラからは幹部の流出が相次いでおり、同社はその「受け皿」の一つだ。テスラから人材を吸い寄せるルーシッドモーターズとは、どんな会社なのか。
グローバル自動車メーカーの「ボルボ」買収した吉利汽車(Geely)は、結果的にわずか1年ほどで投資を回収。IRR換算で33%超の投資リターンとなり、M&Aの投資採算としても十分に成功した。吉利の次のステージは日系メーカーの脅威となるのか。