2年に1度のクルマの祭典「第46回東京モーターショー2019」が開催されている。「脱クルマ」が顕著になり、派手なコンパニオンやコンセプトカーはすっかり減る一方で、各社ブースでの物販が目を引く。果たしてこのトレンドは次回以降も続くのだろうか?
マツダが「東京モーターショー2019」で同社初の量産EV「MX-30」を発表した。国内で発売したクロスオーバーSUV「CX-30」をベースにしたEVだが、どう見ても中途半端なEVで同社のEV戦略に影を落としかねない。マツダが出すべきEVは。
ホンダは子会社の本田技術研究所を通じて、ドライバー向けスマートフォンアプリの開発を手がけている米国のドライブモード(カリフォルニア州)の全株式を取得し、完全子会社化した。ドライブモードとはどのような企業なのか。
トヨタ自動車がSUBARUの出資比率を約17%から20%以上に引き上げ、持ち分法適用会社にすることが明らかになった。これに併せてスバルもトヨタ株を取得し、相互出資する。最近ではマツダやスズキにも出資している。なぜトヨタは出資に積極的なのか?
トヨタが燃料電池(FC)の新たな用途開発に乗り出した。同社は世界初の燃料電池車「MIRAI」を発売しており、搭載するFCをオフィスなどでの発電機へ転用する。FCVの普及は電気自動車よりも難しい状況にあり、FCの有効利用策として注目される。
日産自動車の西川広人社長が株価連動型報酬を不当に多く受け取った問題を受けて9月16日付で辞任する。後任の経営トップは10月末までに指名委員会で速やかに選定するという。知っているようで知らない「指名委員会等設置会社」とは何?
日産自動車の西川廣人社長が退任するとの報道が駆け巡っている。西川社長がSARの行使日を遅らせ、4700万円多い報酬を受け取ったことが社内調査で確認された。が、問題はこれから。今後の日産の社長人事で注目すべきことを2つばかり指摘しておきたい。
トヨタ自動車が中国市場へ「アクセル」を踏み込んでいる。豊田章男社長も「トヨタの伸びはもう少し改善の余地があった」とハッパをかけた。世界最大の中国市場に注力するのは当然とはいえ、その加速ぶりは他社と一線を画す。何がトヨタを突き動かしているのか
経営再建中の曙ブレーキ工業は信元久隆社長兼会長が退任し2019年9月27日に開く臨時株主総会で新社長に宮地康弘氏を迎え入れる。宮地氏は1957年5月17日生まれの62歳で、1981年に自動車機器に入社して以来、ブレーキ畑を歩んできた人材だ。
トヨタ自動車が「電気自動車(EV)の普及を目指して」と題する新たなEV戦略を発表した。しかし、その内容は意外なものだった。軽自動車よりも小さい超小型EVや電動キックボードなどの「補助車両」ばかり。トヨタは、どこまで本気でEVに取り組むのか。