上場企業の社名変更でこのところ、「グループ」を冠するケースが広がっている。持ち株会社を意味する「ホールディングス」をわざわざ社名から外し、「グループ」に改める動きが目立つほか、新しく持ち株会社に移行する際も「ホールディングス」を使わずに「グループ」を選ぶことが多くなっている。
大手・有名企業による社名変更の発表がこのところ相次いでいる。ゲーム大手のコナミホールディングス(HD)、モーター大手の日本電産は設立50年周年を機に社名を改める。また、ともに100年を超える業歴を持つ日本水産、昭和電工は80数年ぶりの社名変更に踏み切る。
社名変更のアナウンスが今か今かと待たれている企業がある。車載用などモーター大手の日本電産がそれ。創業50周年は1年後。4月21日の2022年3月期決算発表では席上、「Nidec(ニデック)」への社名変更について正式表明があるかどうか注目される。
2022年4月の新年度入りに合わせて、社名を変更する上場企業は13社を数える。社名は会社の憲法ともいうべき「定款」の第1条(商号)に定められ、その変更は会社の命運を左右する一大事だ。さて、今年の顔ぶれは?
2022年もすでに20社を超える上場企業で社名変更が予定されている。その顔ぶれの中で、最大のビッグネームといえばパナソニックだ。
それは、いきなりの改名だった。米SNS大手のフェイスブックが「メタ」に社名変更すると発表したのだ。この「メタ」は同社が次世代の主力市場と位置づける「メタバース」から取ったという。ところで、この「メタバース」って何だ?その歴史も探ってみよう。
10月1日の2021年度下期入りとともに社名変更する上場企業は17社を数える。4月1日の15社を上回り、今年最も多い。家庭用ミシン最大手の蛇の目ミシン工業は67年ぶり、特殊鋼メーカーの新報国製鉄は72年ぶりに社名を改める。
居酒屋チェーン「金の蔵」を展開する三光マーケティングフーズ。新型コロナ禍で外食企業の多くが疲弊しているが、同社も例外ではない。逆境下、活路を求めて水産事業を立ち上げ、その一環として11年ぶりの企業買収に取り組む。反転攻勢ののろしとなるか。
企業の社名では「カタカナ」が幅を利かせるようになって久しい。社名そのものが有力ブランドになっているケースは少なくないが、その意味や由来については意外と知られていない。業歴50年以上のカタカナ企業にスポットをあてる。
7月から2021年も後半戦。下期入りに合わせ、社名変更する上場企業は5社を数える。4月の15社、10月予定の13社に比べると、数は少ないものの、7月としては例年並み(前年は6社)だ。その顔ぶれと理由は?