日産自動車が電気自動車(EV)用電池の「コストカット」に乗り出した。高騰しているレアメタル、コバルトの使用量を削減し、車載電池のコストを現在の1kwh当たり約150ドルから30年前後には3分の2の100ドル以下に引き下げる方針という。
2021年の幕開け早々、電気自動車(EV)市場の「大激変」が起こった。米EV情報サイトのEV Salesによると、同1月のEV、プラグインハイブリッド車(PHV)の世界販売台数は、2017年7月に発売され長らくトップを独占していたテスラ「モデル3」が2位に転落したのだ。
EV量産で世界の先陣を切った日産自動車が年間販売でベスト10から陥落した。EV Salesによると、日産は2019年の7位から14位へ転落、トヨタ自動車も10位から17位へ後退した。これにより日本勢は、世界販売ベスト10から姿を消した。
2020年のEV・プラグインハイブリッド車(PHV)世界販売ランキングによると、1位は米テスラの5人乗り小型EVセダン「モデル3」で、前年比21.7%増の36万5240台。2019年に引き続きトップを守った。一方、2位以下は大混戦となった。
2021年1月にマツダが「MX-30」の電気自動車(EV)モデルを発売し、国産乗用車メーカー5社のEVが出そろった。しかし、タイプも価格もバラバラ。一体、どのモデルが割安なのか?電池容量や航続距離、車格の視点から最も「割安」なEVを探った。
日産自動車が三菱自動車株式の売却を検討している報道について、「資本関係の見直しを行う予定はありません」とのコメントを発表した。だが、それを「額面通り」に受け取る関係者はいない。すでに提携のシナジー効果は期待できず、株式譲渡は時間の問題だ。
自動車大手7社の中間決算(4-9月)が出そろった。純利益が黒字だったのはトヨタ、ホンダ、スズキ、SUBARUの4社。日産と三菱自動車、マツダの3社は赤字で明暗が分かれた。
日産自動車が小型乗用車「ノート」を全面改良する。ハイブリッド車(HV)の「e-POWER」だけを展開し、ガソリン車は姿を消す。これによりトヨタの「プリウス」や「アクア」と同じHV専用モデルとなる。だが、同じHVでも日産とトヨタでは全く違う。
世界初の量産EVとして2009年に登場した三菱自動車の「i-MiEV」が2020年度中に生産中止になるという。しかし、これで三菱がEVから完全撤退すると考えるのは早計だ。新たなEVで再度巻き返しを図る可能性があるのだ。i-MiEVの役割は?
安倍首相の電撃辞任発表を受けて、菅義偉官房長官が自民党総裁候補として立候補した。菅長官は中小企業や地方銀行などでのM&Aを積極的に推進する方針を明らかにしている。「菅政権」が発足すれば国内企業は「再編ラッシュ」を迎える。その第一弾が日産だ。
映画「黒の試走車(テストカー)」は、昭和の流行作家として数多くの作品を残した梶山季之の小説を原作とする「黒シリーズ」の第一作。高度経済成長期を舞台にした弱小自動車メーカー間のスパイ合戦を描く。モデルとなったのはGT-Rを生んだプリンス自動車
ホンダが同社初の量産型EV「Honda e」を日本で発売する。「ワイドビジョンインストルメントパネル」やAI音声認識アプリ「Honda パーソナルアシスタント」といった新機能は盛りだくさんだが、スペック面では今ひとつと言わざるを得ない。
仏ルノーが過去最高の純損失を記録した。このままでは経営破綻に陥りかねない。それを回避するには巨額赤字の3分の2を占める日産を連結から切り離すしかなさそうだ。すでに「日産切り」に向けた動きは始まっている。ルノーと別れることになる日産の運命は?
日産自動車が20年前の悪夢再来の危機にある。2021年3月期の最終損益が6700億円の赤字となる見通しを発表した。最終赤字が2年連続となるのは「日産危機」の真っ只中だった1998年3月期から赤字が3年にわたって以来で、問題は深刻だ。
「ゴーンショック」に揺れる日産自動車は2020年3月期に6712億円の最終赤字に転落した。最終赤字はリーマンショック後の09年3月期以来11年ぶりだが、その額は経営危機の最中だった20年前に匹敵する。日産再生の道筋を占う。
ホンダが系列サプライヤーの再編に動き出した。ホンダが筆頭株主となっているケーヒン、ショーワ、日信工業の3社に対してTOB(株式公開買い付け)を実施して完全子会社化した上で、日立オートモティブシステムズが3社を吸収合併する。その狙いと戦略は?
中国の大手自動車メーカー・吉利汽車が2020年6月17日、人民元建て株式の発行と中国版ナスダック「科創板」への上場を取締役会で承認した。既存株の転換はせず、発行規模は検討中という。ボルボとの合併を控え、上場で調達した資金の使途が注目される。
三菱自動車の業績がさえない。2020年3月期連結決算では3期ぶりに当期損益で257億円の赤字になった。実は三菱は買収をしかけたことがない。ただ、過去2度にわたって同業他社の傘下に入っている。しかも「外資」だ。外資支配で三菱は何を失ったのか?
東京都の西半分を占める多摩地区。住みたい街で人気の吉祥寺がある武蔵野市、ジブリ美術館の三鷹市、ハイキングの名所・高尾山を擁する八王子市をはじめ、26市がひしめく。そんな東京の郊外にありながら、市内に1本の鉄道も通らない唯一の空白地帯とは?
日米労働者の対立と友情を描いたコメディ映画『ガン・ホー』は86年に製作。当時のアメリカといえば、長い不況を抜け出し、レバレッジド・バイアウト(LBO)によるM&A旋風が巻き起こっていた。
上場企業の3月期決算は新型コロナウイルスの感染拡大を受け、業績に急ブレーキがかかった。そうした中、目立つのが巨額赤字への転落だ。ソフトバンクグループの9615億円を筆頭に、日産自動車、日本製鉄など1000億円を超える最終赤字は7社に及ぶ。
仏ルノー、日産自動車、三菱自動車工業の3社が2020年5月27日、新たなアライアンス戦略を発表した。ルノーのスナール会長は「アライアンスの共通の志は変わっていない」と語ったが「アライアンス解散」に備える内容となっていることは否定できない。
日産自動車の2020年3月期決算は11年ぶりの最終赤字となった。赤字額は6712億円と、1999年の「日産危機」に迫る水準だ。同社は「このような厳しい事業環境を乗り切るための十分な流動性を維持しています」と経営危機の懸念払拭に努めている。
日産自動車のCDS保証料率が急騰している。2020年1月6日には0.48%だったが、3月2日に0.73%と上昇。1カ月後の4月1日には一気に3.00%まで跳ね上がった。日産のCDS保証料率が急騰した理由も気になるが、そもそもCDSとは何か?
コーポレート・ガバナンスの重要性が指摘されて久しいが、相変わらずガバナンス不全による企業不祥事が後を絶たない。本書ではオリンパスや東芝、日産、関西電力、SUBARUといった有名企業の不祥事を引き起こした「社内事情」について詳しく伝えている。