常識を覆す新施設を備える「マツダスタジアム」。実はこの革新的な球場はM＆Aの「遺産」である。今回は「買われた側」の物語だ。国内大企業が初めて海外企業の傘下に入り、日本を震撼（しんかん）させた米フォード・モーターによるマツダ支配を振り返る。
マツダ初の電気自動車「MX-30 EV」の販売が振るわない。米EV情報サイト「INSIDE EVs」によると、同車の米国販売は2022年6月にわずか23台と振るわなかった。なぜ、マツダ初のEVはカリフォルニア州がある米国で売れないのか？
６月３０日、日産自動車は３０日、連合（アライアンス）を組む仏自動車大手ルノーとの提携契約の内容の一部を有価証券報告書の中で公開した。
夏の電力危機が懸念されている。政府も7年ぶりに節電要請を実施するなど対策に追われている。そうした状況を受けて「節電要請をしている政府が、電力を消費する電気自動車普及の旗を振るのはダブルスタンダードだ！」との批判が出ている。本当にそうなのか？
「2022年をEV元年と我々は受け止めている」日産の星野朝子副社長は軽EV「サクラ」の発表会で、同社の意気込みを語った。世界に先駆けて「リーフ」を投入しながら「EVレース」で後塵を拝しつつある日産は、軽EVで再び先頭集団に復帰できるのか？
ついに仏ルノーに見放されるのか？ルノーが保有する日産自動車株の売却を検討しているとの報道が世界を駆け巡った。これを受けて25日の日産株は前営業日比で約5％下がり、日経平均株価の下げ幅を大きく下回った。問題はどのぐらいの株式を売却するかだ。
日産自動車の高級セダン「シーマ」が、今年の夏をめどに生産中止することが明らかになった。「シーマ」と言えば、バブル景気を代表する高額商品として注目された。とはいえこれで国産高級車が消滅するわけではない。「次のステップ」が目前に迫っているのだ。
カルロス・ゴーン前会長の解任後、仏ルノーから距離を置いてきた日産自動車が「再接近」にハンドルを切った。1月24日にルノー・日産・三菱自動車連合が電気自動車（EV）などの電動車開発に、2026年度までの5年間で3兆円を投資すると発表したのだ。
マツダが10年の沈黙を破って新たなロータリーエンジン搭載車を発売するのではないか、との観測が飛び交っている。同社が昨年、ロータリーのRとeをあしらったロゴデザインや商標を登録したことなどが「根拠」だ。果たしてマツダのREは再び「回る」のか？
「絶対にそうはさせない」。衆院選投票日前日の10月30日、トヨタの豊田章男社長は語気を強め、政府・自民党を激しく牽制した。豊田社長は「カーボンニュートラル」政策に強い懸念を表明し、「日本のものづくりと自動車産業を守り抜く」との決意を語った。
