異色のラーメンが相次いで登場している。フレンチの技法やアイデアを取り入れたラーメン、植物由来のたんぱく質を使ったチャーシュー、有名店ラーメンの自動調理ロボットがそれだ。
TRUST SMITHは、東京大学発の人工知能・ロボティクスベンチャー。東大で機械工学の研究をしていた大澤琢真社長が、2019年1月に設立した。数理アルゴリズムに基づく最先端のテクノロジーを駆使して、製造・物流業の課題解決に取り組んでいる。
ロボットがまた一歩、日常生活に近づいてきた。自動配送ロボットを活用した配送サービスの普及を目指す「ロボットデリバリー協会」が発足したほか、飲食業界では自動配膳ロボットの実用化が進んでいる。
アイリスオーヤマが、ソフトバンクロボティクスグループに資本参加する。ソフトバンクロボティクスグループが実施する総額100億円の第三者割当増資をアイリスオーヤマが引き受ける。
2021年8月にトヨタ自動車の自動運転車「ｅパレット」がパラ選手村で起こした人身事故で、同乗していた社員が過失運転致傷の疑いで書類送検された。警察によると事故当時は運転手の操作をシステムが支援するレベル2で運行していたことが明らかになった。
ChiCaRoは電気通信大学発のICTを利用した子育て支援サービスベンチャー。同大学大学院情報理工学研究科機械知能システム学専攻の長井研究室の研究をもとに、2017年4月に設立した。遠隔協同子育て支援ロボット「チカロ」の開発を手がけている。
東京ロボティクスは早稲田大学発のロボットベンチャー。倉庫や商業施設などの流通現場や農業、家庭などでは単純労働や危険作業は相変わらず人手に頼ったままだ。そこで同社はあらゆる場所で人間と共存できる作業用ロボットの普及を目指し、開発を進めている。
塩野義製薬は、アバター（仮想空間で自身の分身として表示されるキャラクター）の活用を目指すAVITA（東京都渋谷区）と資本業務提携した。AVITAのCEOはロボット学者の石黒浩氏。AVITAって一体どんな会社なのか。
Kyoto Roboticsは、作業ロボットの目となる「3次元ビジョンシステム」や頭脳となる「AI制御システム」の技術開発を手掛ける立命館大学発のベンチャー企業。同大情報理工学部の徐剛教授が、2000年に「三次元メディア」として設立した。
コロナ禍の中、飲食店向けロボットの開発が活発化してきた。飲食店はコロナ以前から人手不足による人件費の高騰が大きな経営課題になっていただけに、ロボットの導入機運は当面続きそうだ。
JR東日本は駅そばロボットの開発を推進。パナソニックは宅配ロボットの実証実験を開始。人手不足が深刻化しており、これらロボットの実用化はそう遠い先のことではないかもしれない。
アシストモーションは信州大学発のロボットベンチャー。2017年1月に同大繊維学部のロボット研究の成果を社会に普及するため設立した。同校は「キャンパスベンチャーグランプリ」など学生起業コンテスト入賞の常連校で起業マインドが高いことで知られる。
イノフィスは、重作業での腰などへの負担を軽減させる装着型ロボットの開発を手がける東京理科大学発ベンチャー。2020年9月に今後の活躍が期待される大学発ベンチャーを表彰する「大学発ベンチャー表彰2020」で、経済産業大臣賞を受賞した注目株だ。
北海道のゴルフ場にロボットが出現した。日本のゴルフ場にロボットが現れるのはこれが初めて。名前はサービスショット。自律歩行が可能で、きれい好きだという。どんなロボットなのか。
幸楽苑ホールディングスは2020年8月27日に、ロボット従業員「ケー・イチゴウ（K-1号）」を本宮店（福島県本宮市）に配置する。 新型コロナウイルス感染症の予防対策や人手不足の解消を目的に採用した。
人機一体は、作業用大型二足歩行ロボットを手がける立命館大学発のスタートアップ。2007年10月に設立。同大学の先端ロボット工学を基礎として「誰でも簡単に動かせる作業用ロボット」の実現により、社会課題としての「重労働」の解消を目指している。
ロボットメーカーのFUJIは中国向け輸出が好調なことから業績を上方修正した。米中貿易摩擦や新型コロナウイルスなどの影響で業績の足を引っ張られる企業が多い中で、一人気を吐いた格好だ。
ロボットにとって、形の不ぞろいな揚げ物や、反射しやすい透明な容器などをつかむのは難しい。これをAI（人工知能）で解決しようとしているのが半導体関連の技術商社であるイノテックだ。
中国企業のM&A戦略を紹介するシリーズ。今回は、2016年、ドイツの製造業革新プロジェクトを主導した工作機械大手クーカを買収した中国の家電大手、美的集団（マイディア・グループ）を取り上げる。
学生レポーターであるMAOガールの山口萌さんが、100年間モーター事業を中心に発展を遂げてきた安川電機の林田歩広報・IR部長に、事業のこと、M＆Aのこと、地域貢献のことなどをお聞きしました。
安川電機＜6506＞は2025年度に向けてM＆Aを積極化する。メイン事業であるモーションコントロールやロボットはもちろん、電気自動車や風力、太陽光発電なども対象とし、2025年を最終年とする経営計画「2025年ビジョン」の達成を、M＆Aを駆使して目指す作戦だ。
産業用ロボット分野でM＆Aの動きが表面化してきた。日本のロボットメーカーが他のロボットメーカーやロボット事業を買収する流れが強まる一方で、中国企業が日本のロボットメーカーを買収する動きも見え隠れし始めてきた。国際ロボット連盟の予測によると、産業用ロボットの稼働台数は2016年に180万台だったのが2020年には300万台に増えるという。旺盛な需要に支えられ、今後、企業買収などによる新規参入や事業拡大が活発化するのは間違いなさそうだ。
ソニーが犬型のペットロボット「aibo（アイボ）」に再挑戦する。発売は18年1月。本体価格19万8,000円（税別、以下同）と高価ながら、初回と2回目の予約分を完売した。アイボ人気は衰えていないようだ。しかし、問題は長期サポート。1999年に登場した先代モデルたちはサポートを打ち切られ、ユーザーから不満の声が上がっていた。さて、新型「aibo」はどうなる？
一風変わったテレビCMで有名な大和ハウス工業。戸建住宅や賃貸住宅、商業施設などのコア事業だけでなく、スポーツジムやクレジットカード、電力小売りから介護、ロボットまで幅広く買収、出資、提携を繰り広げている。事業の多角化と、事業別の売上高と営業利益の推移、資産構成の変化などを見てみる。
