3つの視点（大局的な視点、ストーリー別の視点、項目別の視点）で整理することで、有価証券報告書からどのような情報が読み取れるのか、どこから読み、 どう分析できるのか、といったことをまとめたのが本書だ。
IFRSのプリンシプルベースと日本基準のルールベースの考え方は、哲学的な言葉を借りると、前者は「演繹」的な思考、後者は「帰納」的な思考と言えます。本稿では「会計ビッグバン」以降、複雑化してきている会計の本質を考えてみたいと思います。
M＆Aで生じたのれんについて日本では20年以内の期間にわたって償却することになっています。これに対して、IFRS（国際財務報告基準）ではのれんの償却を行いません。その違いは？
国際会計基準（IFRS）を策定する国際会計基準審議会（IASB）が、企業買収を巡る会計処理の見直しに着手しました。今までは減損一辺倒であったIFRSにおける「のれん」の会計処理が、規則償却を基本とする日本基準に近づく可能性が出てきました。
国際会計基準(IFRS)を策定する国際会計基準審議会(IASB)が、IFRSにおける企業買収の際ののれんについて、費用として計上する会計処理の導入を検討していることが明らかに。
ユーザベースが、「アーンアウト条項」付きで、米経済メディアのQuartz社の全株式を取得することを決めた。アーンアウト条項のついたM＆Aの意義や会計上の処理などを紹介する。
「国際財務報告基準」とも呼ばれるIFRSと日本の会計基準とは、長年のコンバージェンス（収斂）に向けた調整の結果として、おおむね同等の会計基準となっている。いまだに残っている主要な差異の1つがのれんの会計処理だ。のれん償却には賛成派と反対派の立場が存在する。
連結決算作業で大変な部分といえば、子会社の取得や売却があった場合の処理、イレギュラーな取引で未実現利益や税効果会計が絡み合った複雑な処理などが挙げられます。しかし、最大のボトルネックとなっているのが、案外、子会社からの決算書回収だったというケースもあります。
IFRSはグローバル企業のもの、日本のドメスティック企業には適していないと思われているが、実はさまざまなメリットがある。専門家ならではの子細な分析が読み解く。
