塗料大手の日本ペイントと、関西ペイントの成長力に差が開いてきた。この3年を見ると日本ペイントが3期連続の増収営業増益なのに対し、関西ペイントは減収営業減益のあと増収営業減益、増収営業増益といった具合で、力強さに欠ける状況だ。
M&A Online編集部が大量保有データベースで2021年2月の大量保有報告書の提出状況を調べたところ、フラッグシップアセットマネジメント(AM)がペッパーフードサービス株を4度売却(合計4.39%)し、保有割合を41.75%に引き下げた。
2020年の製造業のM&Aは12月23日時点で前年よりも44件少ない172件と、2年ぶりに減少した。新型コロナウイルス感染症拡大に伴う景気減速と先行き不透明感により、M&Aを手控えたとみられる。
ウイルスを不活化し、感染力をなくす「フイルム」「塗料」「プラスチック」などの素材が相次いで開発されている。そんな頼もしい素材とはどのようなものなのか。
日本ペイントホールディングスは、ガーナ大学医学部附属野口記念医学研究所と共同で、光触媒を用いた水性塗料に新型コロナウイルスを減少させる効果があることを確認した。
2020年8月のM&A件数(適時開示ベース)は前年同月比5件減の68件だった。前年を下回るのは4カ月ぶり。前月比では2件減った。新型コロナの影響下でも増勢が続いていたM&A市場が踊り場を迎えたかどうかを判断するうえで9月の動向が注目される。
新型コロナの夏、日本企業が絡む大型M&Aが相次いでいる。その顔ぶれはセブン&アイ・ホールディングス、日本ペイントホールディングス、武田薬品工業。いずれも国境をまたぐ国際案件で、このうちの2件は「兆円」を超える。
積極的なM&Aで知られる日本ペイントホールディングス。その同社の8月21日の発表は驚きをもって受け止められた。筆頭株主のシンガポール塗料大手、ウットラムグループの傘下に入るというのだ。「買い手」から「買われる側」に回る理由は?
日本ペイントホールディングスは、2020年4月にグローバル本社機能を持つ東京本社を設置し、大阪と東京の2本社制に移行した。東京本社を中心にグローバル事業全体の統括強化や成長戦略を推進するのが狙いだ。
日本ペイントホールディングスは2020年4月に東京本社を設置し、大阪と東京の2本社制に移行する。直近の海外売上高比率が71%、海外従業員比率が87%に達したため、東京にグローバル本社機能を持つ東京本社を新設することにした。