『ウィザード・オブ・ライズ 嘘の天才 ～史上最大の金融詐欺～』（2018年公開）は、大規模なネズミ講で著名人やプロの金融機関から巨額の資金をだまし取った「金融界の帝王」、バーナード・メドフの逮捕後を描いた作品である。
マネックスグループの子会社マネックス・アセットマネジメントは、2020年6月25日に公募投信「マネックス・アクティビスト・ファンド」の運用を開始しました。モノ言う株主として有名なアクティビスト・ファンドは、主に機関投資家から資金を集めてきました。その常識を覆し、個人・少額で投資できるアクティビスト・ファンドに注目が集まっています。
投資の世界ではカネの損得が絡みます。原理原則に照らして物事を判断することがいつも一番大切であり、何が「やってはいけない」ことで、その理由がなぜなのかが分かるようになれば、損失の回避にもつながります。投資の原則についてお話ししたいと思います。
最近よく耳にする「ソーシャルレンディング」と「クラウドファンディング」。その違いは何だろうか。ソーシャルレンディングとは、クラウドファンディングの一種であり、貸付型（融資型）クラウドファンディングに分類される。
米Iron Financeが発行する暗号資産（仮想通貨）の「Iron Titanium（TITAN）」が突如として42億分の1にまで暴落し、ほぼ無価値となった。わずか1日で歴史的な暴落を招いたTITANとは、どんな仮想通貨なのか？
中米エルサルバドルで仮想通貨「ビットコイン」が米ドルと並ぶ法定通貨となった。注目すべきはビットコインの流通が公的に認められたことよりも、エルサルバドルが国家事業としてビットコインの「採掘」に乗り出すことだろう。その他の国の参入もありそうだ。
FTXやバイナンスでは、テスラなどの銘柄をトークン化して取引できるようにしている。24時間取引可能で、株式トークンの取引最小単位は0.01トークン（0.01株）と少額投資が可能だ。暗号資産（仮想通貨）に続く新たな仕組みとして注目されている。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の第4波襲来が確実な情勢になったが、長期化するコロナ禍に伴い国内景気はかつてない動きを見せている。それが「K字型」の景気回復だ。よく聞く「V字回復」や「L字回復」ではない「K字型」とは何か？
大企業の不動産売却が進んでいる。新型コロナウイルス感染症拡大による業績不振によりやむなく手放すケースが目立つが、一方で業績とは関係なく不動産を売却する動きも出てきた。大企業の自社不動産に対する「行動変容」が起こりつつあるようだ。
2021年に入り、日本企業による大型のクロスボーダー（海外）M＆Aが相次いでいる。しかし、いずれも公表直後に買い手企業の株価が下落する事態に。なぜ大型クロスボーダーM＆Aは投資家から嫌われるのか？そこには日本企業による「失敗の歴史」がある。
東京証券取引所の一般市場は2022年春をメドに大幅な再編を進めている。その再編はプロ投資家向け市場の東京プロマーケット（TPM）にどんな影響をもたらすのか。TPMのJ-Adviserであるフィリップ証券の常務執行役員である脇本源一氏に聞く。
先ごろ日経平均株価が実に31年ぶりに3万円台を回復した。 コロナ危機の時に買った銘柄を今でも持ち続けている方は「アッパレ！」。大半の投資家はどこかで利食って次の買い場が見つからず、3万円を迎えてしまったのでは。「相場格言」に学ぶとしたら…。
日本フォームサービスがTOBの対象となったこと及び応募の推奨をプレスリリースしました。同社は粉飾決算が発覚し上場廃止の危機に陥っていました。このような会社がなぜTOBの対象となったのでしょうか？そこには同族経営ならではの事情が見えてきます。
2020年の日経平均株価は終値で2万7444円。年末終値で31年ぶりの高値となった。コロナに翻弄された1年だったが、株式市場を振り返ると株価は大幅に上昇して越年した。さて、 2021年の株式相場は？
投資ファンド・インテグラルは日本を代表する独立系PEファンドの一つです。2015年にスカイマークの再生支援に乗り出したことで一躍知名度を高めました。新型コロナウイルスの感染拡大で航空業界が大打撃を受ける中、再生の道筋はついているのでしょうか？
リスクを小さくする方法として「長期投資」の説明をよく耳にしますが、はたして本当なのでしょうか。逆に短期投資がリスク大のような話しもよく耳にします。私の結論としてはどちらも「NO」。
NTTの筆頭株主である国が菅新首相のもと携帯電話料金の値下げを携帯キャリア事業者に強く要求する政策を掲げており、NTTによるドコモのTOB成立が注目されています。今回は、3900円という買付価格が妥当か検証してみたいと思います。
M＆A Online編集部が大量保有データベースで2020年9月の大量保有報告書の提出状況を調べたところ、ファミリーマート、大戸屋ホールディングス、島忠などのTOB（株式公開買付け）関連銘柄に動きが見られた。
川崎市に本社を置く百貨店「さいか屋」の株式を使った相場操縦で、静岡県の70代会社役員に1,334万円の課徴金勧告が出されました。さいか屋は時価総額が10億円に満たない上場廃止猶予期間入り銘柄で、相場操縦は株価安定を狙ったものでした。
「安全資産」とされる貴金属。とりわけ新型コロナのパンデミックにもかかわらず高騰を続ける株価の警戒感から、値上がりが続いている。その代表格といえば「金」。しかし、その金を上回る勢いで高騰しているのが「銀」だ。しかも金より安全だという。なぜか。
コロナの収束が見えたような見えないような…。いや、実はもう一段下げが待っているのではないか…などと株式相場に対して疑心暗鬼な今日この頃。そんな時はチャートを頼りに相場へ取り組んでみるのも1つの方法です。
東証ジャスダック市場に上場するズームの株価が、2020年6月5日に2300円のストップ高になった。業績やM＆Aなどで特に材料視される内容はなく、株式市場では急成長するビデオ会議アプリサービスの米Zoomと勘違いされているとの見方がもっぱら。
5月19日、ソニーは金融子会社のソニーフィナンシャルHDに対し株式公開買付け（TOB）を実施して完全子会社化すると発表した。新型コロナの影響下で実施する本TOBの特徴を法務の観点から柴田堅太郎弁護士が解説する。
緊急事態宣言の全面解除を受け、百貨店や飲食店などが営業を再開するなど徐々に経済が動き始める中、スタートアップ企業への投資に関連する動きも現れてきた。新型コロナ後はどのような企業に資金が集まるのだろうか。
緊急事態宣言解除をにらみ、飲食店の営業スタイルを大きく変えた店舗が登場したほか、M＆Aや投資などにも変化の兆しが現れてきた。ポストコロナ社会はどうなるのだろうか。
