国内で年間2000件以上のM&Aが成立しているという。日本でもM&Aは「市民権」を得たといえる。しかしM&Aの成立は「ゴール」ではない。新たな企業経営の「スタート」なのだ。そこで、みらいコンサルティングで活躍する専門家4人に注意点を聞いた。
ハゲタカシリーズの最新作『シンドローム』が発売された。ハゲタカ・鷲津政彦が首都電力買収を仕掛けようとした矢先に、東北を大地震が襲い、原発が電源喪失に陥る。国家的危機に遭遇し、なお買収に突き進む鷲津の思惑とは。著者の真山仁さんに聞いた。
東芝が紆余曲折の果てに半導体子会社を売却して3カ月が過ぎた。「虎の子」と呼ばれた東芝メモリを売却せざるを得なくなったのが、原子力事業を手がけていた子会社の米ウェスチングハウスの経営破綻に伴う巨額の損失だった。その会計処理には問題が多かった。
日本のスタートアップ企業が「資金調達の壁」にぶつかっている。必要な資金を供給するにはどうすればいいのか。ベンチャーファイナンスで企業支援に取り組んでいるイグナイトパートナーズの西澤龍社長に、わが国がスタートアップ大国に成長する条件を聞いた。
仕事と子育てをどう両立するか、女性にとって古くて新しい課題だ。ビースタイル(東京・新宿)は、結婚や出産を機に仕事を諦めた主婦層に特化した人材サービスで派遣業界に新風を吹き込んできた。創業者の三原邦彦会長に主婦活用のあり方や事業展望を聞いた。
M&Aアドバイザーとして多くの海外企業買収に携わってきた松本茂京都大学大学院特命教授。現在「Business Analysis and Valuation」の講義を担当している松本氏に、海外M&Aアドバイザーの仕事と研究について聞いた。
M&Aに関わる士業は、公認会計士や税理士だけではない。労務デューデリジェンス、PMIの面で社会保険労務士も重要な役割を果たす。「働き方改革」の面からも、重要性を増すM&Aの労務。その仕事の実際を特定社会保険労務士の佐藤広一さんに聞いた。
自社株対価のM&Aに注目が集まっている。2018年に「産業競争力強化法」と「税制」が改正されたことによって、資金の乏しい企業によるM&Aや、大型のM&Aの増加が見込めるためだ。M&Aを取り扱う西村修一弁護士に改正のポイントを聞いた。
ニュースを騒がせた大型M&Aの舞台裏を知るうえで格好の一冊。その名も『ゴールドマン・サックス M&A戦記』(日経BP社)。著者の服部暢達さんは世界最強の投資銀行とされるゴールドマン・サックス時代、日本の企業史に残る数々のM&Aにかかわった。
学生レポーターの山口萌さんが今回訪問したのは、東証マザーズ上場のベイカレント・コンサルティング。M&Aの専門チームを率いるマネージングディレクターの田中大貴さんに話を聞きました。過去に自身の勤務先が買収され、苦い思い出を持つそうです。