東芝が自社株買いと増配を乗り出した。同社は発行済み株式総数の約6%に当たる2700万株を上限に自己株を取得すると発表。併せて110円の特別配当を追加して、2022年3月期の配当総額は190円と2倍以上に引き上げる。その「真の狙い」は何か?
東芝は今、もっとも注目を集めているM&A案件といっても過言ではないだろう。過去記事から東芝を振ることで、何か見えてくるかもしれない。
M&A Online編集部が大量保有データベースで2021年4月の大量保有報告書の提出状況を調べたところ、新型コロナウイルス用ワクチン開発に取り組んでいるアンジェス株について、6回の大量保有報告書の提出があった。
紀文食品、東芝、ブルドックソース…。紀文とブルドックは食品、東芝は電機という違いはあるが、いずれも抜群の知名度を持つ。もう一つ共通項を探せば、3社はそろって今年、東証1部の上場銘柄になったこと。ただ「新規」「返り咲き」「昇格」と三者三様だ。
英投資ファンドのCVCキャピタル・パートナーズから買収提案を受けた東芝を巡り、今後の注目点の一つが外為法上の取り扱いだ。過去には、海外投資ファンドによるJパワー株式の取得に「中止命令」が出されたことが1度ある。
東芝が買収交渉に入ったと報じられています。買収を狙っているのが英投資ファンドのCVCキャピタル・パートナーズ。CVCは今年2月に資生堂からTSUBAKIなどの日用品事業買収を決めています。CVCはいったいどのようなファンドなのでしょうか。
英投資ファンドのCVCキャピタル・パートナーズによる買収提案が東芝の「内部闘争」を引き起こした。今年1月に実現した東証1部復帰の立役者である車谷暢昭前社長が事実上解任され、前社長の綱川智会長が社長兼CEOを兼務して経営トップに返り咲く。
東芝がCVCから買収提案を受けた提示価格は、1株当たり5,000円。東芝の企業価値を評価するにはコングロマリットディスカウントを考慮する必要がある。提示価格が妥当なのか、証券アナリストの立場で評価の難しさも解説しながら検証してみたい。
旧東芝メモリのキオクシアホールディングスは新規上場するのか、それとも買収されるのか?見方は真っ二つに分かれている。東芝再生のために新規株式公開(IPO)を目指したキオクシアは「方向転換」するのか?
タイトルを見ただけで、どこの企業がモデルなのか、ピンとくるに違いない。不正会計問題、米原子力企業の買収失敗、2017年3月期決算では製造業として過去最大の1兆円近い最終赤字を計上…。その企業とは他でもない東芝だ。