コロナ禍の中、感染リスクが低いスポーツとして関心が高まっているゴルフで、さまざまな熱中症対策が現れてきた。いくら感染リスクが低くても、熱中症になってしまっては、意味がない。どのような対策があるのか。
上場企業で希望(早期)退職者の募集結果に関する発表が相次いでいる。今年に入って13社(一覧表)を数えるが、約半数の6社は応募者が100人を超える。なかでも最多は富士通で、応募者は3000人(国内グループ企業を含む)以上にのぼった。
上場企業による希望退職者募集の動きが2022年も年初から広がっている。1月中に計画を発表したのは250人を募集する遊技機メーカー大手の平和など4社。1月(2020年5社、21年7社)として過去3年で最も少ないが、コロナ禍の出口が見通せない中、予断は許されない状況にある。
PGMが2022年4月に「PGMロイヤルティプログラム」のアプリ運用を始めるほか、同年3月末までに143ゴルフ場にカートナビを導入し、従来のやり方をコンピューターとネットワークで変えていく「IT」を強化する。
平和が2011年にゴルフ場運営会社のPGMホールディングス(現パシフィックゴルフマネージメント)を子会社化したあと、12件(16ゴルフ場)のゴルフ場の取得を発表した。今後もこのペースは維持できるのだろうか。
ゴルフ事業(PGM)と、遊技機事業(パチンコ機、パチスロ機)を手がける平和の業績が急回復している。同社の2022年3月期第1四半期の売上高はコロナ禍にあった前年同期の約2倍に伸び、損益は営業、経常、当期のいずれも黒字化した。
ゴルフ場運営大手のパシフィックゴルフマネージメントと太平洋クラブが、そろってゴルフ場やレストランをグループ化する。両社による攻勢はコロナ禍の中「吉」とでるだろうか。
ゴルフ場の運営事業とパチンコ機などの遊技機事業を経営の2本柱とする平和の2022年3月期の業績がV字回復する。売上高はコロナ前の2020年3月期を60億円強上回る。
ゴルフ事業やパチンコ機などの遊技機事業を手がける平和が最終赤字に陥る見通しとなった。新型コロナウイルス感染症拡大によるパチンコ店の稼働率低下や、新機種の発売延期などの影響で遊技機事業が振るわないのが理由だ。
平和傘下のゴルフ場運営会社パシフィックゴルフマネージメントが、アコーディア・ゴルフとネクスト・ゴルフ・マネジメントから2ゴルフ場ずつ合わせて4ゴルフ場を買収することになった。