医療費削減の流れを受けて、厚生労働省が患者負担額を引き上げることになった医薬品がある。皮膚薬の「ヒルロイド」がそれ。この薬を製造・販売しているのがマルホ（大阪市）だ。1915年創業の「百年企業」だが巧みな業務提携とM＆Aで成長を続けている。
アイルランドの製薬会社シャイアーの買収で膨らんだ借入金の返済のために非中核事業の売却を進めてきた武田薬品工業が、中核事業と位置付ける、がん領域で企業買収を加速している。
日本で初めてとなる軽症から中等症向け新型コロナウイルス感染症の飲み薬が2021年末に使用できるようになった。2022年はコロナ前の日常を多少なりとも取り戻せるだろうか。
またも医薬品卸に談合疑惑が浮上した。公正取引委員会は国立病院機構の医薬品入札で談合があったとして九州の医薬品卸6社の立ち入り検査を始めた。昨年12月には別の医薬品卸3社が入札談合容疑で刑事告発されている。なぜ医薬品卸による談合が相次ぐのか？
新型コロナウイルス感染症のワクチンや治療薬の開発に取り組んでいる塩野義製薬は、2022年3月期の売上高を上方修正したものの、利益はそのまま据え置いた結果、3期連続の減益が避けられない見通しとなった。
新型コロナウイルス用の国産ワクチンの実用化が一歩一歩前進している。塩野義製薬、第一三共、KMバイオロジクス、アンジェスの4社が先行しており、早ければ2022年にも使用できる見通しだ。各社の最新の動きを見てみると。
厚生労働省は、英国のグラクソ・スミスクライン（GSK）が米国のバイオ企業と共同開発した新型コロナウイルス感染症治療薬「ソトロビマブ」の国内での製造販売を特例承認した。5番目のコロナ治療薬となる。
明治ホールディングス傘下の製薬会社であるKMバイオロジクスは、開発中の新型コロナウイルス用国産ワクチンの実用化時期を当初予定の 2023年度中から2022年度中に1年前倒しする。
大鵬薬品工業は、乳がんや胃がん、肺がん、膵がんなどの治療薬「アブラキサン」の供給を、2021年10月中旬以降一時的に停止する可能性があると発表した。大鵬薬品とはどのような会社なのか。
英国の製薬大手アストラゼネカが開発した新型コロナワクチンの接種が近く始まる。同ワクチンは2021年5月に承認されたが、血栓が生じるおそれがあることから、政府は当面は公的接種の対象から外すとしていた。
