パイオニアがMaaS（複数の交通機関を結び付け、移動を大きく変えるサービス）事業などを展開するソニックスとの間で資本出資、業務提携に関する契約を結んだ。同社は今後も他社との協業を積極化させる計画で、移動サービス事業が急速に拡大しそうだ。
香港投資ファンドのベアリング・プライベート・エクイティ・アジアの傘下で、経営再建中のパイオニア（東京都文京区）が、デジタル地図や位置情報サービスを手がける子会社のインクリメント・ピー（東京都文京区）の全事業を、投資ファンドのポラリス・キャピタル・グループ（東京都千代田区）に売却することになった。
中国企業に買収された日本企業は少なくない。アパレルの名門、レナウン（東証1部）もそんな企業の一つだが、15日、東京地裁から民事再生手続き開始の決定を受け、事実上倒産した。過去に中国企業の傘下に入った主な日本企業の顔ぶれとその後は？
3月の大量保有報告書の提出件数は1076件で、このうち株式の保有割合を増やしたのが328件、新規保有が217件、減少が464件となり、増加と新規の合計が、減少を81件上回った。
2018年度に上場廃止した企業は62社を数える。「カーナビ4強」のうちパイオニア、クラリオン、アルパインの3社が期せずして上場廃止に。70年の上場歴を持つ昭和シェル石油も出光興産との経営統合に伴い、東証銘柄から姿を消した。
2018年も経営不振や経営再建が大きなニュースとなった。その中から、「気になる会社のその後」と題して、大塚家具、千趣会、パイオニアの3社を取り上げる。
2018年7月-9月に発表されたM&A案件から抜粋してご紹介します。
夏の風物詩と言えば「怪談」。世にも奇妙な物語で肝を冷やし、一服の涼を求める。だが怪談は何も幽霊話だけではない。M＆Aにまつわる「本当にあった怖い話」はどこにでも転がっている。あなたもM＆Aで「肝を冷やす」ことがないよう他山の石としてほしい。
パイオニア が、カーナビをはじめとする主力事業の車載機器事業で、複数の企業に資本参加を含めた提携を呼び掛けている。2018年4～6月期も66億円の最終赤字を計上し、赤字幅が拡大。
電器・電子機器やそれらを動かすソフトウェアといったカーエレクトロニクス（カーエレ）分野でも主導権を争うM&Aが活発化しており、目を離せそうにない。
