デサントとゴールドウインのスポーツウエア大手2社が2期連続の増収増益を達成できる見込みだ。デサントは期中に2度、ゴールドウインは期中に1度業績予想を上方修正しており、順調に数字を伸ばしている。
女性向けのゴルフ商品の開発が相次いでいる。米国の着せ替え人形「バービー」とのコラボ商品や、自分に自信が持てるウエアのほか、女性の小さい手にもピッタリの距離計など多様だ。
コロナ禍で厳しい状況の続く飲食店で、コラボが相次いでいる。異色のコラボは話題性が高いだけに、コロナ禍を跳ね返し、どこまで売り上げを伸ばすことができるだろうか。
気温の上昇とともに冬の間に中断していたスポーツを再開する人たちが増える中、スポーツ用品メーカーによる機能性を高めた新型スポーツマスクの開発が相次いでいる。最新技術の“品評会”の様相を呈しており、どのメーカーの技術が支持を集めるのだろうか。
伊藤忠商事によるデサントへの敵対的TOB成立は、新しい時代の幕開けかもしれない。かつて日本では乗っ取りのイメージが強かった敵対的TOBだが、コーポレートガバナンス・コードの浸透などで風向きが変わり、敵対的TOBの成功率も高まっている。
日本で敵対的買収は例年、1件あるかどうかだが、今年は一転、伊藤忠商事VSデサント、エイチ・アイ・エス(HIS)VSユニゾホールディングス、コクヨVSぺんてる、のケースが3件相次いで発生した。結果は買収側が1勝2敗で、負け越した形だ。
不動産事業、ホテル事業のユニゾホールディングスに対して、旅行代理店大手でホテル事業にも力を入れているエイチ・アイ・エスが株式公開買付を開始した。この後仮に「反対」の意見が表明されることになれば、対デサントに続き2件目の敵対的買収となる。
2019年第1四半期に公表された国内株式を対象とするTOBは15件。2件が親子上場会社における上場子会社の非上場化を目的として実施したものであった。敵対的TOBとなった伊藤忠商事によるデサントは成立、注目の廣済堂は不成立に終わった。
2019年第1四半期 (1-3月)のTOB件数は、公表ベースで15件と前年同期の8件より大幅増となった。当四半期の総プレミアム平均値は31.45%となっている。ポジティブプレミアム平均は35.40%。50%を超えるプレミアムのTOBは2件。
伊藤忠商事がデサントに対して実施した敵対的TOB(株式公開買い付け)は成立し、伊藤忠の勝利となった。TOBの結果、もともと筆頭株主である伊藤忠のデサント株の保有割合は従来の30.44%から40%に上昇し、デサントの支配権を事実上握った形だ。
伊藤忠によるデサントへの株式公開買付(TOB)が成立した。「敵対的TOBとして日本の主要企業同士で初の成立例」評されているが、今回のTOBが前例のない部分買付であったことから、敵対的TOBの成功例と大々的に評価することはできない。
スポーツ用品大手のデサント、中堅印刷会社の廣済堂を舞台に、成立か不成立かをめぐって攻防戦が続く注目のTOB(株式公開買い付け)が来週、いよいよ期限を迎える。
伊藤忠によるデサントへの株式公開買付(TOB)は、デサントが意見表明報告で反対方針を表明したことで、敵対的TOBと定義づけられることになった。そこで今回のTOBの詳細に見る、日本の株式公開買付制度の問題点を考えてみた。
筆頭株主の伊藤忠商事によるデサントへのTOBは、国内では稀な大手企業同士の敵対的買収(TOB)に発展しそうです。現在の株価が割高なのか、TOB期待値を算出してみました。
伊藤忠商事によるTOBに対し、デサントが「反対」を表明した。これにより敵対的TOBであることが正式に確定した。対抗策としてデサントの意向を受けた友好的な第三者(ホワイトナイト)が現れるのか。TOB攻防戦に発展する可能性が出てきた。
スポーツウエア大手のデサントと筆頭株主の伊藤忠商事との経営対立が後戻りできない状況となっている。伊藤忠は1月31日、事前通告なしで、デサントに対してTOBを開始した。
創業家出身のデサント<8114>石本社長と筆頭株主である伊藤忠商事<8001>の岡藤CEOとの間で、経営方針をめぐる確執が生じています。TOBの可能性はあるのか、空売りのチャンスはあるのか検証してみました。
サッカーワールドカップのアジア最終予選において日本がオーストラリアに勝利し、6大会連続で6度目となるワールドカップ出場が決定した。これを好感した影響もあり、アシックス<7936>などスポーツ関連銘柄は軒並み堅調。ゼビオ<8281>は年初来高値を更新した。2020年には東京オリンピックを控え、期待感が高まるスポーツ用品業界においてもM&Aが盛んに行われている。
1946年(昭和21年)6月15日。第二次世界大戦から奇跡的に生還した塚本幸一は、京都の自宅に戻ったその日から、婦人装身具の商売を始めた。これがワコールの創業である。