ZOZOがの中期経営計画に初年度から黄色信号がともった。計画達成に必要な3つの革命として挙げた「服の買い方革命」「服の選び方革命」「服の作り方革命」を後押しする、3つの試みに早くも躓きがみられるからだ。
インターネット衣料通販大手ZOZOを経営する前澤友作社長のツイート「いまお店で約1万円くらいで売られている洋服の原価がだいたい2000~3000円くらいだということを、皆さんはご存知ですか?」が話題になっている。が、実際にぼったくりなのは…
順風満帆に見えたZOZOの雲行きが怪しくなってきた。2018年12月に始めた有料会員向けの割引サービスが、ブランドイメージを傷つけるとの理由で、国内最大級の衣料品通販サイトZOZOTOWNへの出品を取りやめる企業が現れてきたからだ。
1月5日、ZOZO創業者兼社長の前澤友作氏が自身のTwitter上で総額1億円のお年玉キャンペーンを発表し話題を呼んだ。リツイート数は世界最高記録の約560万を達成。前澤氏の行動がZOZOにどんな影響をもたらすのか会計視点で考えてみた。
2018年度も後半戦。10月入りを期して社名変更する上場企業は16社ある。年度スタートの4月の11社を上回る。さて、その顔ぶれは。「ZOZOTOWN」のスタートトゥデイは「ZOZO」へ、松屋フーズは「松屋フーズホールディングス」へ。
新日鉄住金の「日本製鉄」への社名変更をきっかけに企業の「改名」に関心が高まっている。「日本製鉄」は69年ぶりの復活。衣料通販サイト「ゾゾタウン」のスタートトゥデイは「ZOZO」に変わる。社名変更はその会社の出自や変遷を知るチャンスでもある。
日本最大級のファッションECサイト「ZOZOTOWN」やファッションコーディネートアプリ「WEAR」を運営するスタートトゥデイ。M&Aによって、既存のサービスを増強しつつ、アパレル二次流通事業、EC支援事業へと業態を広げ、増収増益を続けている。そのM&A戦略を見てみる。