ペイディがIPOではなくペイパルによる買収を選択したのはなぜでしょうか。米ペイパルによるペイディ買収案件の買収額3000億円が高いのか安いのか、筆者の試算をもとに分析したいと思います。
米ペイパルがペイディを270億米ドル（約3,000億円）で買収しました。国内スタートアップのM＆Aとしてもおそらく過去最大級の規模になると思われます。この買収額が高いか安いかについて検証してみたいと思います。
SBIホールディングスの新生銀行に対するTOBが敵対的買収に発展する可能性が高まった。SBIは金融機関では唯一、公的資金を返済していない新生銀行を再建し、完済するためのプランを提案。これに新生銀行は「実現の可能性が低い」と反発しているのだ。
SBIホールディングスによる新生銀行への株式公開買い付け（TOB）が話題になっています。このTOB価格（2,000円／株）は、高いのでしょうか、安いのでしょうか。証券アナリストの視点で検証してみたいと思います。
国内M&A助言会社のGCAに対し、米投資銀行のフーリハン・ローキーがTOBを実施します。本件はスクイーズアウトを伴う100％買収であり、公表前日終値の1051円に対し31.3％のプレミアムとなっています。このTOB価格は適正水準でしょうか。
東芝がCVCから買収提案を受けた提示価格は、1株当たり5,000円。東芝の企業価値を評価するにはコングロマリットディスカウントを考慮する必要がある。提示価格が妥当なのか、証券アナリストの立場で評価の難しさも解説しながら検証してみたい。
日立が兆円超で買収する米グローバルロジック、2021年予想調整後EBITDAで37.4倍という高水準です。市場では高すぎる買い物であると評価された模様で株価が続落しました。今回の買収が高値掴みなのか検証してみたいと思います。
2021年に入り、日本企業による大型のクロスボーダー（海外）M＆Aが相次いでいる。しかし、いずれも公表直後に買い手企業の株価が下落する事態に。なぜ大型クロスボーダーM＆Aは投資家から嫌われるのか？そこには日本企業による「失敗の歴史」がある。
世界的なカネ余りによって、M&Aが世界的に過熱しています。今回は「M&Aが株価に与える影響」について、元証券ディーラーがわかりやすく解説します。
米国長期金利の上昇傾向が鮮明となり、2018年2月に入るとそれを嫌気して米国株価が急落。日本の株価も連動して調整局面入りを思わせる推移を見せている。このような株価下落局面においては、「落ちるナイフ」銘柄へのTOBは手控えられるが、逆に「落ち切ったナイフ」といえる銘柄にはTOBが仕掛けられる可能性があると考えられる。
