『ライフ・ドア 黄昏のウォール街』は、2000年初頭のアメリカを舞台にＩTベンチャー企業の隆盛と衰微をテンポよく描いた経済映画です。豪華な俳優陣にもかかわらず日本では劇場未公開作品でした。
防衛大学校を卒業後、巨大ディスコ「ジュリアナ東京」や「ヴェルファーレ」を成功させ、介護会社コムスンを含む総合人材サービスのグッドウィル・グループを設立し、年商7700億円の巨大企業に育て上げた著者の「自伝」兼「経営論」兼「教育論」である。
“プログラムができるタレント”としてテレビやネット、テック企業などでマルチに活動する池澤あやかがベンチャー・スタートアップ経営者に向けて、業界のキーマンからM＆Aについて本音を伺う連載インタビュー企画。第1回はM&A仲介のストライクの創業者である荒井邦彦社長です。
阿波銀行は1896年6月、阿波商業銀行として創業し、1964年10月に阿波銀行に行名変更した。大きなM&Aはない。では阿波商業銀行がどのような経緯で誕生したのか。この源流を探ると、徳島における傑出した豪商の圧倒的な強さが浮かび上がってくる。
恐らく最も一般的に理解されているユダヤ教徒と金融の関係についての通説は「キリスト教は金利を禁じていたから、キリスト教徒は貸金業をしなかった」「ユダヤ教では異教徒からは金利を取ってもよいという教えだったから、金融業を独占した」。本当だろうか？
ボールウェーブは東北大学発の超精密測定機器メーカー。同大学の山中一司教授（現・名誉教授）らが開発したボールSAWセンサーの技術を基に、文科省と科学技術振興機構から支援を受けて2015年11月に起業した。半導体製造から宇宙開発まで用途は広い。
アシストモーションは信州大学発のロボットベンチャー。2017年1月に同大繊維学部のロボット研究の成果を社会に普及するため設立した。同校は「キャンパスベンチャーグランプリ」など学生起業コンテスト入賞の常連校で起業マインドが高いことで知られる。
居酒屋運営のDDホールディングスが、ワラントによって28億3,900万円を調達します。同じ時期に連結子会社ゼットンが第三者割当増資を実施。それにより、ゼットンは持分法適用会社となりました。DDは本体の立て直しに必死です。
『言志四録』から101条を抜き出し、「南州手抄言志録」として活用した西郷隆盛。その101条の内訳は『言志晩録』が最も多く、政治家だけではなく、経営者、起業家などにも好まれる言葉が多い。その中から、今回は「克己」という言葉を見ていこう。
アイセック（新潟市）は新潟大学発のビッグデータ分析・活用ベンチャー。2020年7月10日に「新潟大学発ベンチャー」第1号に選ばれた。地域の健康医療ビッグデータを分析して、住民の健康寿命を伸ばしたり病気予防に役立てたりする事業を手がけている。
かのビートルズやローリング・ストーンズが憧れ、世界中の音楽に影響を与え続けているモータウン・レコード・コーポレーション。180曲を超えるナンバーワン・ヒットを生み出し、世界最高のアーティストたちが名を連ねる業界史上最も有名な音楽レーベルだ。
世の中の雰囲気や気持ちに逆らわないでいれば、調和を保つことになるーー。今回から、西郷隆盛が『言志四録』から選んだ101の言葉から、経営や仕事にも大きく影響する言葉、人間力を磨く言葉を見つけていこう。「寛懐」。その意味することは何か？
「ヒルズ族の兄貴分」こと宇野康秀USEN-NEXT HOLDINGS社長の一代記だが、内容は実父の大阪有線放送社（現・USEN）創業者・宇野元忠に始まる「宇野家」のファミリーヒストリーである。一度は家業を追われた二代目がなぜ返り咲けたのか。
スペインに渡ったユダヤ教徒たちは、どのようにして経済的に自立し、定住したのか。そして、どのような経緯で、金融の発展に関わっていくことになるのか。今回から本題となるユダヤ教徒と企業金融（コーポレートファイナンス）の歴史について触れていきたい。
トランプ米大統領が中国バイトダンス傘下にある動画投稿アプリ「TikTok」に、米国でのアプリ使用禁止か米国企業への事業譲渡を迫っている。米中摩擦の象徴ともいえる事件だが、実はテック系ベンチャーの活躍を阻害しかねない世界経済の懸念材料なのだ。
雨後の筍のごとく誕生するベンチャー企業。玉石混交とはいうが、「玉」はほんの一握り。ほとんどは泡の如く消え沈んでいく「石」だ。ではベンチャーの世界的な「聖地」である米シリコンバレーのベンチャーキャピタリストはどうやって「玉」を見極めるのか？
滋賀県の結婚式場で婚礼客が新型コロナウイルスに感染していたことがわかりました。列席者の中から感染者が出たことは、婚礼業界が恐れる秋シーズンの大量キャンセルに繋がる事例の一つとなるかもしれません。
Hameeはスマートフォンケースをはじめとするモバイルアクセサリーの企画販売と、ネット通販などの電子商取引（EC）サイト向けサービスを2本柱とする企業。樋口敦士社長が学生時代に起業したベンチャーが源流で、主力2事業をM＆Aで成長させている。
アイスクリームチェーンのB-R サーティワン アイスクリームが新型コロナウイルスの影響で苦戦している。2021年12月期には回復を見込むが、第2波が押し寄せているコロナに打ち勝つ戦略とは。
Kipsは個性的な企業を全国から発掘し、投資・育成していく会社。2019年9月にTOKYO PRO Marketに上場し、ベンチャーファイナンス部門をより強化する。強みは、豊富な人脈を生かした全国各地のベンチャー企業の発掘力である。
セツロテックは徳島大学発ベンチャーとして、同大学先端酵素学研究所教授の竹本龍也会長らが2017年に設立したバイオテクノロジー系の研究開発企業。投資家からの評価も高く、2020年4月以降だけで同社の累積調達額は5億2900万円に上っている。
Sportipは整体師・トレーナー向けAI解析アプリを手がける筑波大学発のスタートアップ。2018年9月に設立、同大学との産学連携で生まれた高度な姿勢推定技術を応用し、個人に最適化された整体やフィットネスなどの指導が受けられる世界を目指す。
ナノティスは次世代の迅速検査デバイスの研究開発を手がける東京大学発の医療検査スタートアップ。2016年6月に設立、MEMS研究を手がける東大生産技術研究所の藤田博之研究室と共同で「どこでも誰でも迅速健診」できる商品開発に取り組んでいる。
かつて栄光を極めた、「ビッグスリー」と呼ばれた自動車メーカー（ゼネラルモーターズ、フォード、クライスラー）の凋落を誰が予想できただろうか。否、プレストン・トマス・タッカーなら見抜いていたかもしれない。
今回は、中公教育グループの創業者であり、現会長でもある李永新を紹介する。フォーブスが毎年発表している「中国の富豪ランキング2019版」によると、第22位にランクインしている。
