エレファンテックは東京大学発の電子回路基板製造ベンチャー。環境に優しい金属インクジェット印刷による基板の量産化に世界で初めて成功したという。東大大学院情報理工学系研究科を修了した清水信哉社長が、2014年1月に創業した。資金調達も順調だ。
東京大学協創プラットフォーム開発（東大ICP）は、東京大学が100%出資するベンチャーキャピタル。東京大学の研究や人材を活用した起業家を主な対象とし、資金や育成支援を行っています。2020年に組成したAOI１号ファンドは総額256億円でクローズしました。
TRUST SMITHは、東京大学発の人工知能・ロボティクスベンチャー。東大で機械工学の研究をしていた大澤琢真社長が、2019年1月に設立した。数理アルゴリズムに基づく最先端のテクノロジーを駆使して、製造・物流業の課題解決に取り組んでいる。
イノカ（東京都港区）は、東京大学発の人工知能（AI）・モノのインターネット（IoT）ベンチャー。創業者の高倉葉太最高経営責任者（CEO）が同大工学部を経て同大学院学際情報学府を修了後、2019年4月に「環境移送企業」として立ち上げた。
新型コロナウイルス向けの新しいタイプのワクチン開発が進んでいる。東京大学医科学研究所附属国際粘膜ワクチン開発研究センターが取り組んでいるもので、鼻から噴霧してワクチンを投与する。
ナノティスは次世代の迅速検査デバイスの研究開発を手がける東京大学発の医療検査スタートアップ。2016年6月に設立、MEMS研究を手がける東大生産技術研究所の藤田博之研究室と共同で「どこでも誰でも迅速健診」できる商品開発に取り組んでいる。
日本の大学発ベンチャー企業数が2019年度（2019年9月時点）に前年度比288社増の2566社と2500社を突破したことが経済産業省による調査で分かった。大学別では東京大学がトップ、次いで2位が京都大学、前年度4位だった大阪大学が3位に。
メルカリはＮ高で未来の価値交換を支えるビジネスやサービスを創造する授業「Project 2040 – 20年後の価値交換を考える」を実施すると発表した。N高通学コースの課題解決型学習「プロジェクトN」の一貫で、期間は同日から6月26日まで。
京都大学・東京大学発のバイオベンチャー企業であるリプロセルが、新型コロナウイルス用ワクチンの開発を目指す国際研究コンソーシアムに参加することになった。リプロセルとはどのような企業なのか。
オンコセラピー・サイエンスは「創薬ベンチャー」の一つ。がん関連遺伝子などを利用した、がん治療薬や診断薬の研究開発を手がけている。創業者の一人が東大医科学研究所教授だった中村祐輔氏で同研究所との共同研究で新薬開発に取り組む大学発ベンチャーだ。
ウッドプラスチックテクノロジーは、ウッドプラスチックを素材とする物流用パレットの生産を手がける大学発ベンチャーだ。同社は東京大学農学生命科学研究科の安藤直人教授（現・名誉教授）が開発したウッドプラスチック技術を元に2008年に事業化した。
東京大学は日本国内に7つの地方演習林を所有している。最も古くに開設され、総面積5812ヘクタールを擁するのが秩父演習林である。演習林内にはいくつかの森林軌道が敷かれ、往時には大活躍していた。今回はその森林軌道をめぐるM&Aを見ていく。
学生起業家の祭典「第16回キャンパスベンチャーグランプリ東京」（cvg東京、りそな銀行・日刊工業新聞社共催）の最終審査発表会が東京都内であった。cvg東京は関東甲信越・静岡地域の大学院・大学・高等専門学校生がビジネスプランを競う大会だ。
大澤昇平特任准教授による「中国人差別」投稿で、東京大学大学院情報学環や参加企業が公式に謝罪するなど「火消し」に追われている。現在、国や全国の大学や大学院が血眼になっている産学連携や大学発スタートアップ支援に潜む「リスク」が浮き彫りになった。
2018年後半は仮想通貨業界団体による自主規制や、みなし業者の整理、東京大学でのブロックチェーン講座の開講、国税庁による仮想通貨所得の簡易計算方式の公表など、日本が目指す仮想通貨の世界が具現化してきた。
東京大学法学部に在籍中の、のんちゃんは身近にM＆Aを体験し、戸惑ってしまった。M＆Aのことは大学の授業で知っていたものの、身内に起こった出来事にはなす術がなかったようだ。M＆Aをどう受け入れればいいのか。のんちゃんが遭遇した体験とは。
「M&Aが学べる大学・学部」に続いて「大学院」を紹介しよう。より専門に特化した研究もでき、さらに、M&Aに関わる実務をより深く学ぶこともできる。M&Aのエキスパートへの道は、ここで拓かれる！
2015年、中国最大の検索エンジンの会社「百度」の日本法人である「バイドゥ株式会社」は、東京大学発のベンチャー企業である「ポップイン」を買収した。百度（バイドゥ）とはどんな会社なのか？
