新型コロナウイルスに「オミクロン株」が検出され、「デルタ株」騒動が落ち着きつつあった世界を再び緊張させている。もっとも「オミクロン株」の実態は、まだ解明されていない。「オミクロン株」の正体はともかく、そもそも「オミクロン」とは何か？
1347年に欧州に上陸したペストは、ほどなく南欧イベリア半島に到達する。そして欧州各地で繰り広げられた惨劇が、この地でもまた繰り返される。ユダヤ教徒は隔離されたゲットーで生活し、衛生面や食事面でユダヤ教の厳しい戒律（コーシャ）を守っていた。
新型コロナウイルス感染症の拡大が、ついにマスメディアの「営業停止」を引き起こした。4月8日、集英社が発行部数160万部と業界最大手の少年向けコミック誌「週刊少年ジャンプ」の発売を1週間延期すると発表したのだ。新聞やテレビ局は大丈夫なのか？
新型コロナウイルス感染症に対応するため、政府が7都府県を対象に「緊急事態宣言」を出した。これを受けて全国の自治体首長から「宣言地域からの来県自粛」を求める声が相次いでいる。かつての「鎖国」論が「鎖県」論にエスカレートした格好。その問題点は。
2020年3月30日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大に伴い「東京がロックダウン宣言を発令する」との「うわさ」が駆け巡った。結局は先送りとなったが、東京都の感染者がどれだけ増えれば、厳しい外出制限や都市封鎖に踏み切るのか。
新型コロナウイルス感染症の拡大が懸念される事態となっている。2020年3月25日、東京都は都内感染者が41人増えたのを受けて週末の外出自粛を呼びかけ、小池百合子知事も「何もしなければロックダウン（都市封鎖）もありうる」と危機感を露わにした。
新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大が続いている。WHOによると日本は感染者数こそ814人と世界17位だが、致死率は5位に跳ね上がる。お隣りの韓国に比べると、感染者数は10分の1にもかかわらず、致死率は3.2倍を超える。なぜそうなるのか？
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、イベントや集会の中止や延期が相次いでいる。そうなると、最初に打撃を受けるのが、イベント会場を提供する企業だ。国内最大手の貸会議室・ホール運営のティーケーピーも例外ではない。すでに株価に影響が出ている。
