アクティビストが経営トップの交代を要求するケースが増えている。インサイティアによると、アクティビストファンドは昨年、米国企業60社に対して退任を要求した。M＆A案件が低迷する中での戦術変更と言える。
３月２日、著名投資家のダニエル・ローブ氏は、同氏のヘッジファンド、サード・ポイントの投資家に対して、ゲーム機器向け半導体を設計するアドバンスト・マイクロ ・デバイセズ（ＡＭＤ）の株式を取得したと伝えた。
今年のアジアのヘッジファンドは十数年ぶりの最悪の運用成績で終わりそうだ。ユーリカヘッジのデータによると、１１月までの成績は平均９．１％マイナスで、この流れが年末まで続けば２００８年以降で最悪になる。
アクティビスト（物言う投資家）として知られる米ヘッジファンドのエリオット・マネジメントは、東芝株の保有を積み増し、東芝の「大規模な」投資家になったと明らかにした。
シンプレクス・ファイナンシャル・ホールディングスは国内ヘッジファンドの草分け的存在。2015年に東証プロマーケットに上場。東京・香港から、アジアナンバーワンの資産運用会社を目指す。
決済サービスの独ワイヤーカーがミュンヘン地方裁判所に破産申請して経営破綻した。ワイヤーカードといえば、2019年4月にソフトバンクグループが同社の転換社債に約9億ユーロ（約1100億円）を投資することで合意するなど関係が深いことで知られる。
仏映画『ザ・キャピタル マネーにとりつかれた男』は、社会派の巨匠コスタ＝ガヴラス監督が描いた経済サスペンス。主人公マルクは日本の銀行を買収しようと画策するが、それヘッジファンドのオーナー・ディトマーが仕掛けた巧妙な罠だった。
独立系ヘッジファンドのシンプレクス・アセット・マネジメントが2月7日、衛生材料国内大手の川本産業株の保有割合を7.08％から6.24ポイント引き下げ、0.84%となったことを大量保有報告書で明らかにした。株価のピークで見事に売り抜けた。
かつてほどの勢いがないとはいえ、ヘッジファンドの運用残高は約350兆円。依然として世界の金融市場に大きなインパクトを及ぼしている。今回はヘッジファンドの仕組みとその影響について解説していこう。
ヘッジファンドの「hedge」は、「生垣」を意味する古英語の「hegge」が由来で、「塀」「境界」「障壁」といった意味から、金融界では「両賭けすること」「金銭的損失に対する防御」を意味するようになりました。
数あるビジネス書や経済小説の中から、M&A Online編集部がおすすめの1冊をピックアップ。今回は、黒木亮による本格派国際金融小説「国家とハイエナ」を取り上げる。
