UPBONDはWeb3を駆使して新しい事業の開拓に取り組んでいる。どのような事業を生み出そうとしているのか、同社の水岡駿CEO（最高経営責任者）に話をうかがった。
Web3.0という新世代のインターネットが考案されつつあります。その中でもDAO（分散型自立組織）についてニュース等で耳にする機会が増えてきました。今日はWeb3.0やDAOについて、できるだけわかりやすく考え方を解説します。
ブロックチェーン関連事業を展開するHashPortは2021年8月3日、衣料品通販サイトを運営するZOZOの元社長である前澤友作氏を引受先とし、総額約4億8000万円の資金調達を実施したと発表した。
消費税率がアップする2019年10月を前に、関心の薄らいでいた仮想通貨に、LINE、楽天という身近な企業の参入が相次いでいる。仮想通貨事業にキャッシュレスやブロックチェーンなどが結び付き、新しい世界が出現しようとしている。
宙に浮いて移動するホバーバイク「Speeder」を開発するスタートアップ企業A.L.I.Technologiesが、2019年3月に有人飛行試験を実施した。今回のテストを皮切りに、2022年に国内での量産体制に向けて技術力に磨きをかける。
米フェイスブックが仮想通貨事業に参入する。価格が安定しているためスマホ利用者間の送金や、買い物の決済などで使用ができるという。 一旦落ち着いた日本の仮想通貨交換業業界に、黒船来航となるのか。
経済学者の野口悠紀雄氏が近未来社会を予測。AIとブロックチェーンが結びつけば、経営者も労働者もいない無人のタクシー会社ができかもしれない。中央銀行の仮想通貨で市中銀行が無くなるかもしれない。
2018年後半は仮想通貨業界団体による自主規制や、みなし業者の整理、東京大学でのブロックチェーン講座の開講、国税庁による仮想通貨所得の簡易計算方式の公表など、日本が目指す仮想通貨の世界が具現化してきた。
LINEは仮想通貨技術の一つであるブロックチェーン技術の開発を手がけているスタートアップ企業に投資をするファンドunblok ventures Limitedを設立した。
証券コンソーシアムが仮想通貨の基本技術である分散台帳技術を証券業界に導入するための組織「DLT先端実験ワーキンググループ」を立ち上げた。先端実験の検討を進める。
携帯電話で送金できる新サービスが近く、スタートする見通しだ。仮想通貨技術の一つであるブロックチェーンを用いたもので、送金手数料が大幅に安くなるため、今後同システムは急速に普及しそうだ。
三菱UFJ銀行、みずほ銀行、三井住友銀行の日本の3巨大銀行（メガバンク）がそろって仮想通貨の技術を用いた送金や決済などの実証実験に乗り出した。このことから銀行が仮想通貨を体内に取り込み、活用する方向が鮮明になった。
ビットコインなど仮想通貨への投資熱が高まるにつれ、基礎となる技術や知識を身に付けようという一般ユーザーの需要も高まっている。今回は筆者が受講したニコシア大学のeラーニングをご紹介したい。
