ニトリホールディングスの快進撃が止まらない。30年以上続く増収増益路線はコロナ禍にあっても揺るぎが見えない。同社初の本格的なM＆Aで島忠を買収し、ホームセンター業界に版図を広げる勢いだ。占星術でニトリの来し方行く末を点検すると…。
簿記・会計の知識を身に付けたからといって、企業の決算書がすらすら読めるとは限らない。理論と実践の間に高い壁が立ちはだかっているからだ。公認会計士である著者自身も駆け出しのころ、「決算書が読める状態」とは程遠い場所にいることを知り、大きなショックを受けたという。そんな体験が本書執筆の動機になっている。
「20社のV字回復でわかる『危機の乗り越え方』図鑑」の著者、杉浦泰さんは「社史マニア」を自認する。500社以上の社史の中から「危機突破」の好事例というべき20社を取り上げた。「コロナ・ショック」克服のためのヒントが見えてくるかもしれない。
本書は日本を代表する企業の創業家にスポットをあてた。その数は44社。今を時めくユニクロ、ニトリをはじめ、トヨタ、パナソニック、ソニー、任天堂、セブン＆アイ、資生堂など誰もが知っている企業の創業家とは？
「ヒルズ族の兄貴分」こと宇野康秀USEN-NEXT HOLDINGS社長の一代記だが、内容は実父の大阪有線放送社（現・USEN）創業者・宇野元忠に始まる「宇野家」のファミリーヒストリーである。一度は家業を追われた二代目がなぜ返り咲けたのか。
米欧の有力衣料品ブランドの経営破たんが相次いでいる。この1年で、昨年8月の米バーニーズ・ニューヨークに始まり、今年7月の米ブルックス・ブラザーズまで5社を数える。英ローラアシュレイのように、日本再上陸を進める最中に行き詰まったところもある。
緊急事態宣言が全面解除され、新たな日常が始まろうとする中、新型マスクを巡る動きが活発化している。ポストコロナでは、機能性やファッション性に優れたマスクに関心が移りそうだ。
アパレルの名門、レナウンが経営破綻に追い込まれた。30年近くに及ぶ長期低落で危機的な状況にあったところに「コロナ」が“引導”を渡す格好となったのだ。かつて売上高トップを誇ったレナウンの凋落はアパレル各社にとって決して他人事ではない。
後継者の育成に何らかの課題を感じている会長や社長向けに書かれたのが本書。大企業や中小企業の経営者らの考えや行動を紹介、分析し、さらにドラッカーがそれら考えや行動についてどのように発言しているのかを示すスタイルでまとめられている。
アパレルブランド「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングの2020年8月期の営業利益が、韓国での不買運動などの影響で2016年8月期以来4期ぶりに減益に陥る。2020年の日韓関係はどのような方向に進むのだろうか。
韓国が2019年11月23日、GSOMIAの破棄直前に「継続」を表明したことで、国内では「日本外交の勝利」との評価が大勢を占めている。だが、本当にそうだろうか？見方と対応を誤れば、日韓関係は破綻を迎え、日本経済にも深刻な打撃を与えかねない。
長期低迷が続いていた「第46回東京モーターショー2019」が閉幕した総入場者数は130万900人と2007年以来、12年ぶりに100万人を突破した。だがモーターショーは2年後の2021年にも開かれる。さらに盛り上げるためには何が必要なのか？
アパレル業界の「地殻変動」が起こりつつある。当然、M＆Aによる業界再編もアパレル各社の視野に入っているはずだ。環境はますます厳しくなる。アパレルのM＆Aはどのように推移するのか。ジェミニ ストラテジー グループの山田政弘CEOに聞いた。
作業服チェーンのワークマンが、驚異的な勢いで業績を伸ばしています。8月度の売上高は前年比159.5％。客数は138％で客単価は115.5％となりました。空調ファン付ウェアが好調で、カジュアル路線のワークマンプラスも売上を牽引しています。
ストライプインターナショナルは衣料品の製造・販売を手がける国内3位のアパレルSPA企業だ。だが、成長余地が少ない国内アパレル市場は厳しい。2018年11月に予定していた株式上場を延期している。同社が成長を続けるにはM＆Aを活用するしかない。
2019年7月19日、ビール国内最大手のアサヒグループホールディングスが豪ビール最大手のカールトン＆ユナイテッドブリュワリーズの買収を発表した。買収額1兆2000億円もの超大型M＆Aだ。アサヒはクロスボーダーM＆Aで活路を拓こうとしている。
カジュアル衣料「ユニクロ」を世界企業に導いたカリスマリーダーの柳井正・ファーストリテイリング会長兼社長。21世紀の日本で最も注目される経営者の一人だ。そんな柳井氏の来し方行く末を占星術の視点から観察してみると…。
アパレル市場を一変させたゲームチェンジャーであるZOZO。本書はZOZOをはじめとするアパレル販売の「ゲームチェンジャー」を取り上げ、それらの戦略と業界・社会に与える影響を明らかにする一冊。果たして次の10年間で業界を支配するのはどこか。
千趣会は「ベルメゾン」など女性をターゲットにした通信販売を手がける国内大手。働く女性向けのこけし人形の頒布からスタートした同社だが、カタログ通販が成功して業界大手の上場企業となる。そんな千趣会もネット通販の台頭で厳しい経営を強いられている。
本の専門家たちが独自の切り口でおすすめ本を紹介する「honto」の「ブックツリー」。今回は取材者・ライターとして「週刊現代」を主戦場に活動する週刊・フジマルさんが選書。ユニクロやJALなどの“民間企業を丸裸にしたノンフィクション”本を取り上げます。
「公認会計士から『公認』をとったらどうか」。ユニクロを展開するファーストリテイリングの柳井正会長が「公認会計士制度70周年」講演で「仕組みや制度に乗っかってお墨付きを出す人、ハンコを押す人になっている。それでいいのでしょうか」と問いかけた。
本の専門家たちが独自の切り口でおすすめ本を紹介する「honto」の「ブックツリー」。その中から 、ビジネスパーソン向けのものを編集部が厳選！ 今回は公認会計士・安本隆晴が「数字で行動結果を見える化する」ために役立つ本を紹介する。
婦人靴のマーケットは紳士靴の1.5倍といわれている。キビラ社長の福谷智之さんは今後、力を付けていけば「メンズを対象にした靴屋をやってもいいかなと思っている」と構想を巡らす。
自分の足に合わない靴で健康を害する女性が少なくない。そんな女性の悩みに応えようと、キビラ社長の福谷智之さんはオーダーメイドシューズの専門店を始めた。
ニュースを騒がせた大型M＆Aの舞台裏を知るうえで格好の一冊。その名も『ゴールドマン・サックス M＆A戦記』（日経ＢＰ社）。著者の服部暢達さんは世界最強の投資銀行とされるゴールドマン・サックス時代、日本の企業史に残る数々のM＆Aにかかわった。
