カジュアル衣料のアダストリアがレストラン運営のゼットン子会社化する。ファッションビジネスと飲食ブランドを融合させることで新しい事業を開発するのが狙いという。アパレルとレストランが一体になることで生み出されるモノとは何のか。
上場アパレル各社で希望退職者の募集が再燃している。この半年ほど動きが途絶えていたが、10月以降、レディースフォーマルウエアの東京ソワール、トラッドウエアのダイドーリミテッド、紳士用ワイシャツの山喜の3社が相次いで希望退職の計画を発表した。
2021年1~3月に希望(早期)退職者の募集を発表した上場企業は21社を数え、前年同期比4割増となった。ほとんどが新型コロナの影響拡大による業績悪化を理由とする。募集規模100人以上は7社で、3社に1社を占める。JTの1150人を筆頭に、名村造船所の250人が続く。
2020年10月にTPMに上場した倉吉市に本社を置く株式会社バルコス。女性向けのハンドバッグや財布のメーカーだ。地方の中小企業ながら、クロスメディア事業と店舗事業、海外事業と3事業を展開することで、“コロナ不況”の荒波を乗り越えていく。
アメリカで経営破綻をした著名アパレルを次々に買収し、再建することで成長を続けるオーセンティック・ブランズ・グループ(ABG)が注目されています。筆頭株主は米投資ファンドのブラックロック。傘下企業の年商は1兆円を超えています。
セレクトショップ「STRASBURGO(ストラスブルゴ)」などを運営するリデアが11月17日、東京地裁に民事再生法の適用を申請し同日、監督命令を受けた。負債総額は約46億円。事業はW&Dインベストメントデザインと八木通商に譲渡する予定。
連邦破産法第11条(チャプター11)を申請した米国老舗ブランドのブルックスブラザーズグループインクの日本法人をダイドーリミテッドが子会社化する。子会社化後も営業を継続する予定。
新型コロナ禍に伴う景気低迷で、希望退職の募集が相次いでいる。景気が悪くなれば企業が希望退職を募るのは当たり前だが、事前想定を大きく上回る応募者が殺到する事例が目立つ。かつては従業員を震え上がらせた希望退職に、なぜ応募が殺到するのだろうか?
新型コロナ下、上場アパレル各社に希望退職者募集が広がっている。「ナノ・ユニバース」など展開のTSIホールディングスが追随したことで、オンワードホールディングス、ワールドを合わせた大手3社が今年そろって希望退職者募集に踏み切る異例の事態に。
M&A Online編集部が大量保有データベースで2020年8月の大量保有報告書の提出状況を調べたところ、米国の著名投資家ウォーレン・バフェット氏や、ZOZO元社長の前澤友作氏が商社やアパレル業界に投資していた。