総合重工業メーカーのIHI<7013>は、多彩なM&Aを通じて事業ポートフォリオの見直しを進めてきた。その一連の動きには、成長分野の強化とともに、競争力の低下や市場の成熟が懸念される事業の売却を通じた「選択と集中」の明確な意思が読み取れる。
マヨネーズ、ドレッシングで国内最大手のキユーピーは、M&Aを通じて事業ポートフォリオの最適化と持続的成長の実現を狙う。国内市場での経営効率化と、成長が見込まれる領域への投資を両輪とする経営戦略で、M&Aはこれを推進する重要な手段となっている。
今治造船がジャパン・マリン・ユナイテッド(JMU)を子会社化する。これにより、建造能力と技術力で世界と戦える可能性を高めた。世界の造船業界の「台風の目」となった今治造船。40年にもわたる「国内造船氷河期」の下で、同社が成長できた理由は何か?
国内最大手の塗料メーカー日本ペイントホールディングスは、2020年にシンガポールのウットラムの子会社となる決断を下す。国内需要が縮小する中で、自ら買われる形を選び、グローバル市場に打って出た大胆さが業界を驚かせた。今後の世界展開はどうなる?
国内水産大手のマルハニチロ。日本食ブームで海外の水産物市場が活況を呈しているのを受け、M&Aによるグローバル展開を進めてきた。2021年の買収を最後に鳴りを潜めていた同社が、満を持してM&Aに乗り出している。今後のM&A戦略はどうなるのか?
ソフィアホールディングスはM&Aで事業の多角化と成長を目指してきた。ITや調剤薬局で積極的な買収を実施し、企業価値向上を図っている。ただ、同社のM&A戦略は単純な成長軌道を描いてきたわけではない。そこには選択と集中の苦悩と試行錯誤があった。
ソニーを源流とする国産パソコンメーカーのVAIO(長野県安曇野市)が、家電量販店大手のノジマに買収されることになった。企業再生ファンドの日本産業パートナーズ傘下で経営再建を進めてきたが、ノジマ傘下に入ることで国産メーカーの地位は維持される。
2024年7月3日に発行された新1000円札の顔となった北里柴三郎。彼が中心となって設立したのが医療機器大手のテルモだ。1921年に体温計の国産化を目的に創業した「100年企業」でもある。これまでもM&Aで事業を拡大してきた。今後の戦略は?
米アップルが10年にわたって取り組んできた電気自動車(EV)開発が中止になったと、米メディアが伝えている。市場が急拡大している人工知能(AI)に注力するための「選択と集中」に伴う措置。だが、これでアップルがEVから撤退すると見るのは早計だ。
2021年度に日本企業で最も最終利益が高かったのは約2兆8501億円を稼いだトヨタ自動車。では、2位はどこか?約2兆1800億円の最終利益をあげたONEである。その前身は、赤字垂れ流しで「お荷物」となった不採算事業の「寄せ集め世帯」だった。