2020年9月にTOBが成立してコロワイドの傘下に入った大戸屋。2021年5月に新中期経営計画を掲げ、新たなスタートを切りましたが、2022年3月期の目標達成に早くも黄色信号が灯っています。新生大戸屋は復活を遂げられるのでしょうか？
伝染病が経済や社会構造を変革した歴史に残る2020年。あらゆる業種・業界が新たな生活様式に合わせる経営の大転換を迫られました。その中でも業績を大きく揺さぶられ、困難にさらされたのが外食業界です。2020年の外食M&Aから業界の未来が見えてきます。
新型コロナウイルス感染症拡大によって、2020年の外食・フードサービス業界は大打撃を受けた。4月の緊急事態宣言をはじめ、その後の第2波、第3波のたびに外出の自粛や営業時間の短縮などが求められたことから、赤字に転落する企業が続出した。
TOBでコロワイドの連結子会社となった大戸屋ホールディングスが2021年3月期第2四半期で14億9,500万円の債務超過に転落しました。コロワイドは早々に優待を厚くして株価を上げました。議決権のない種類株で公募増資をする可能性が高まっています。
新型コロナウイルスの感染拡大で飲食業界に激震が走りました。その一方で、火中の栗を拾うように外食企業のM&Aも盛んに行われています。売り手の多くはノンコアの外食事業の切り離し。買い手は外食を専門で手掛けていた企業や経営者です。
M＆A Online編集部が大量保有データベースで2020年9月の大量保有報告書の提出状況を調べたところ、ファミリーマート、大戸屋ホールディングス、島忠などのTOB（株式公開買付け）関連銘柄に動きが見られた。
9月8日、コロワイドによる大戸屋ホールディングスに対する公開買付け（TOB）が成立した。わが国では極めて珍しい、敵対的公開買付けの成立となる。本稿では本公開買付けの経緯、そして法務の観点から印象的だった点についてコメントを試みたい。
定食チェーンの大戸屋ホールディングスへの外食大手、コロワイドによる敵対的TOB（株式公開買い付け）が9月8日に期限を再び迎える。コロワイドに今度こそ軍配が上がるのか、それとも再延長に突入するのか。勝負の行方はなお混とんとしている。
定食「ごはん処大戸屋」を展開する大戸屋ホールディングスに対する外食大手、コロワイドの敵対的TOBがいよいよカウントダウンに入った。コロワイドが優勢とみられているが、大戸屋HDは最後の最後で劣勢をはね返し、TOB成立を阻止できるのか？
旧創業家から大戸屋HDの株式を買い取ったコロワイドは大戸屋HDの連結子会社を目指し、友好的買収を目指して大戸屋の経営陣と協議を重ねましたが決裂し、ついに敵対的買収に踏み切りました。現在のTOB買付価格は高いのか安いのか、検証してみましょう。
