2021年4月から6月の間だけで30冊以上のM＆A関連書籍が発売されました。今回も発売日順にご紹介します。
電力管理システムのベンチャー、パネイルは５月１８日、東京地裁に民事再生法の適用を申請し同日、監督命令を受けた。負債総額は約６１億円。
企業価値ゼロの会社を引き継いだ著者が、わずか10年で大手ベアリング会社などに同社を103億円で売却するまでに価値を高めた手法や、心がまえ、ノウハウなどがぎっしりと詰め込まれている。
トヨタ自動車が2021年4月26日、子会社のウーブン・プラネット・ホールディングス（東京都中央区）を通じて米配車大手リフトの自動運転部門を約5億5000万ドル（約600億円）で買収すること発表した。このリフトとは、どんな会社なのか？
年商1億円までを「幼少期」のステージ1、年商5億円までを「青年期」のステージ2、年商10億円までを「成人期」のステージ3とし、会社もステージに応じ経営戦略を変えなくてはいけないというのが著者の主張。短期的に事業を成長させたい経営者は必読だ。
2021年も引き続きM＆A関連本の発刊が相次いでいます。1月から3月の間だけで30冊近くの書籍やM＆Aの特集記事を組んだ雑誌が発売されました。
第3回は、Fintechの先駆的企業であるマネーフォワードの執行役員CSO／提携・事業責任者、菅藤達也さんをお迎えしました。菅藤さんは自ら起業したクラビスを売却してマネーフォワードグループにジョインし、今度は買い手としてベンチャーを買収する立場になりました。
コロナ・ショック後の企業価値をどう向上していくかというテーマの下、フリーキャッシュフローの創出や投資の判断、株主への還元、資金調達などについて、具体的な事例を紹介しつつ分かりやすく解説している。
上場企業が2020年に子会社や事業を売却すると発表した件数が、過去10年で最多となった。多くの案件で業績の悪化が背景にあり、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う景気低迷が要因の一つとなったことがうかがえる。
武田薬品工業の事業売却が止まらない。売却額はすでに1兆円を超えているものの、まだまだ売却の手を緩める気配はない。次に白羽の矢が立つ事業は何だろうか。
