次世代税理士研究会主催の「税理士サミット2024」が東京で開かれた。トークイベントで 日本M&Aセンターとストライクにのコンサルタントが登壇し、M&Aを利用した税理士事務所の成長戦略について議論。詰めかけた税理士たちは熱心に耳を傾けていた。
本書は組織再編税制についての税理士向け専門書で、すんなり頭に入ってくる内容ではない。一般人にとっては読み進めるのは極めて困難だろう。にもかかわらず、著者の「プロ向けに分かりやすく解説しよう」という気迫が伝わってくる677ページに及ぶ大著だ。
こんなことはないだろうか。受け取ったプレゼン資料が「字が小さすぎて読めない」「レイアウトがごちゃごちゃしている」「何が言いたいのかわからない」…。本書は「会計士」と「税理士」を対象に「伝わるプレゼン術」について書かれためずらしい本である。
若葉総合税理士法人東京事務所(東京都文京区)の太田陽平公認会計士・税理士は、専門学校の推薦で買った電卓を使い続けている。
村木良平税理士事務所(大阪府高槻市)の村木良平税理士愛用の電卓は、税理士試験を受けるために使っていた電卓をなくしたために、15、6年前に新しく買い替えたモノで、今の仕事を辞めるまで使い続けるという。
M&Aに関わる業種と言えば、証券会社やM&A仲介業者が真っ先に思い浮かぶかもしれない。しかし、税理士や公認会計士、弁護士といった「士業」も、欠かすことができない必須のパートナーだ。とりわけ中小企業のM&Aにおいて税理士の果たす役割は大きい。
経済産業省(中小企業庁)は、2020年3月31日、事業引継ぎガイドラインを全面改訂した「中小M&Aガイドライン」を公表した。本稿ではガイドラインの第2章(支援機関向け)で印象的だった箇所を紹介、法律実務家の立場からコメントを加えてみたい。
「事業承継についてそろそろ考えようと思っていたけど何から考えればいいのかわからない」「何から始めたらいいのか悩んで取り掛かれなかった」という経営者向けに書かれたのが本書。
今後、税理士も顧客から M&Aの相談を受ける機会が増えることが予想されるため、中小企業のM&A業務に初めて取り組む税理士を対象に、中小企業M&Aの全体像から具体的な業務の進め方の概要をまとめた。
かつて機械に仕事を奪われるといえば、単純労働というのが相場だった。だから生産現場で自動化が進むと、「機械にできない頭を使う仕事を身に着けるべきだ」と言われたものだ。その代表格が「士業」といわれる資格職だ。しかし、AIの登場で事態は一変する。