緊急事態宣言が延長され窮地に立たされ続けるバス事業だが、死中に活路が見いだす事業者も増えているようだ。今回は「新型コロナとの戦い方が見えてきた」とも言える事業者の戦いぶりを見ていこう。
東京郊外鉄道は1933年8月に渋谷～井の頭公園間の営業が開始。その後、社名を帝都電鉄と改称したが、その営業は困難をきわめた。小林一三、五島慶太を迎え、京王井の頭線は小田急の傘下に。その後、東急を経て京王の傘下に入ったのは、戦後のことだった。
渋谷と吉祥寺を結ぶ京王井の頭線。営業距離はわずか12.7kmだが沿線の人気は高く、1日に360～370万人ほどの旅客が乗り降りする。この京王井の頭線の成り立ちには1920年代から繰り広げられた東急、小田急など東京郊外の私鉄の合併劇があった。
自社の株を大量に取得しようとする者が現れた場合の対抗措置をあらかじめ定めておくことがあります。こうした買収防衛策は、ともすれば経営者の保身につながる恐れがあるため導入には慎重を期す必要があります。
中期経営計画の発表などと併せてM&Aの投資枠を設ける企業が増えている。社内外に向けて「M&Aに積極的に取り組む企業」をアピールする狙いがあるとみられるが、効果はいかほどのものだろうか。
2014年8月、予備校御三家の1つである代々木ゼミナールが全国27校舎のうち20校舎を閉鎖すると発表し、話題となった。閉鎖となった旧京都校は用途転換され、2016年10月にホテルとなって華麗なる転身を遂げる。
