ヤマダ電機が業績不振に苦しむ大塚家具が実施する約43億円の第三者割当増資を引き受け、子会社化すると発表した。大塚家具はすでに業務提携をしているヤマダ電機との協業を強化し、経営再建を目指す。では、ヤマダ電機はなぜ大塚家具を「救済」するのか？
販売不振が続く大塚家具が2019年1～6月期決算を発表した。店舗網の再編などでコスト削減を進めたが、大幅減収が響き、1～6月期の純利益は24億5200万円の赤字だった。
3月の大量保有報告書の提出件数は1076件で、このうち株式の保有割合を増やしたのが328件、新規保有が217件、減少が464件となり、増加と新規の合計が、減少を81件上回った。
2018年も経営不振や経営再建が大きなニュースとなった。その中から、「気になる会社のその後」と題して、大塚家具、千趣会、パイオニアの3社を取り上げる。
大塚家具は、昨年7月以来、15カ月ぶりに10月の店舗売上高が前年同月を上回ったと発表した。最大80％OFFの「在庫一掃セール」が好調のようだ。
本の専門家たちが独自の切り口でおすすめ本を紹介する「honto」の「ブックツリー」。今回は取材者・ライターとして「週刊現代」を主戦場に活動する週刊・フジマルさんが選書。ユニクロやJALなどの“民間企業を丸裸にしたノンフィクション”本を取り上げます。
高級家具のイメージを誇った大塚家具＜8186＞が、ついに10月28日まで最大80％OFFの「在庫一掃SALE」に踏み切った。この太っ腹セールで注目されるのが、減り続ける現預金だ。
大塚家具の委任状争奪戦で久美子社長を支持した投資ファンドが、保有する大塚家具株を売却していたことが明らかとなった。もはや久美子社長の辞任は秒読み状態に。だが久美子社長が経営者として「復活」する方法はある。それはアップルの創業者に学ぶことだ。
大塚家具＜8186＞が8月14日、2018年12月期上期決算を発表した。通期で3期連続の赤字見通しとなり、継続企業の前提に関する注記（GC注記）が1980年6月に株式を上場以来、初めて記載された。
大塚家具の業績悪化に歯止めがかからず、ついに「身売り」話が取り沙汰される事態になっている。大塚家具も「身売り」を否定しておらず、水面下で交渉が続いている模様だ。大塚久美子社長の経営手腕に批判が集まるが、本当にそれだけが経営不振の原因なのか？
