M&A業務では欧ライバル勢に後れをとる

歴史的に日本とのかかわりは幕末にさかのぼります。1867(慶応3)年、前身の国立パリ割引銀行が横浜

日本の拠点を置くビル(東京・丸の内)

支店を開設。生糸の輸入を目的とした為替業務を手がけたとされます。また、1907(明治40)年にはパリバが日本政府による欧州での外債発行に参画しています。日本を含むアジアでは現在、は域内14の市場で1万2000人が金融業務に携わっています。

投資銀行業務の花形の一つ、M&Aのアドバイザリー業務でも世界的に有力プレーヤーとして知られるBNPパリバですが、日本では今一つのようです。調査会社トムソン・ロイターは日本企業のM&Aに関するアドバイザリー業務の年間ランキング(上位25社)をまとめていますが、2013年に14位(金額ベースで5299億円)に名を連ねたのを最後に、ランキング外となっています。同じ欧州系のクレディ・スイス、UBS(スイス)、ドイツ銀行が常連組なのに対し、後れをとっているのが実情です。日本企業の海外M&Aが活発化する中、このあたりが課題といっていいかもしれません。

もう一つの顔…世界的なテニススポンサー

BNPパリバと聞いて、テニスを思い浮かべる人も多いのではないでしょうか。1973年に全仏オープンに協賛して以降、デビスカップ・フェドカップ、BNPパリバ・オープン、BNPパリバワールドチームカップ(車いすテニス)など数多くのメジャー大会のスポンサーを務めています。毎年3月に行われるBNPパリバ・オープンは第5のグランドスラムといわれる大会ですが、2018年大会では大坂なおみ選手がツアー初優勝したことで大きなニュースになりましたね。

また、各国のテニス協会を通じて2000のテニスクラブや550のアマチュアトーナメントを後援しています。日本でも全国選抜高校テニス大会などをサポートしていますので、BNPパリバの名前を目にする機会は多いはずです。

photo by JC

文:M&A Online編集部