今回紹介するのは「亀裂 創業家の悲劇」(高橋篤史著、講談社刊)。創業者一族が経営権をめぐって骨肉の争いを繰り広げることが往々にしてある。株式を上場するような大企業であっても、親子や兄弟が争い、親族をも巻き込んで“お家騒動”に発展するケースは後を絶たない。
また一つ、日本の老舗企業が姿を消す。赤色の缶入りドロップ「サクマ式ドロップス」を製造販売する佐久間製菓が来年1月に廃業するとことが明らかになった。長い歴史を持つ「サクマ式ドロップス」が消えるのは残念だが、実は復活する可能性もゼロではない。
コロワイドが大戸屋に対して株主提案を行います。経営陣の刷新や、セントラルキッチンの活用、株主優待の拡充などを求めます。大戸屋は創業者の息子・三森智仁氏の社外取締役就任に難色を示すなど、慎重な姿勢を崩していません。一体何があったのでしょうか?
「大きすぎる富は災いを生む」という。その最たるものが遺産相続だろう。その「遺産」が現預金や上場企業の株式、不動産ならば、不満はあっても全ての関係者にそれなりの分前は入る。が、それが「会社」であれば、争った全員が何もかも失う危険性があるのだ。
飲食事業を展開するコロワイドが、大戸屋の筆頭株主に躍り出ました。創業者三森久実氏の妻・三枝子氏と息子の智仁氏が、持ち株のすべてを譲渡しました。これにより、急逝した久実氏の後継者を巡る壮絶な争いに終止符が打たれたことになります。
現代における“お家騒動”は企業の権力闘争にほかならない。企業はビジネスの場であると同時に、社内政治の場であるからだ。本書は有名大企業10社にスポットをあて、その権力抗争の内幕をえぐりだしている。今回の「日産騒動」の背後も何気に見えてくる。
大塚家具の委任状争奪戦で久美子社長を支持した投資ファンドが、保有する大塚家具株を売却していたことが明らかとなった。もはや久美子社長の辞任は秒読み状態に。だが久美子社長が経営者として「復活」する方法はある。それはアップルの創業者に学ぶことだ。
タカタ創業家の高田重久・前タカタ社長と実母の高田暁子氏との間の「親子喧嘩」で、民事裁判に発展していることがわかった。タカタの関係者は「この裁判は民事再生手続きに影響はない」とあくまでも身内の争いと突き放す。
ニュースやワイドショー、新聞、雑誌などでひとたび話題になると人々の関心を引き、 株価にも影響を及ぼすこともある、企業のお家騒動。その騒乱の行方はどうなったので あろうか。これまでに起きた注目の企業のお家騒動をまとめてみた。今回は、2015年に創業者が亡くなった大戸屋HDを取り上げる。
大戸屋のお家騒動に関する第三者委員会の報告書が昼ドラのようだと話題になりました。新刊発売にちなんで村上春樹風にまとめたブログをご紹介したいと思います。