夏の甲子園が連日沸いている。折しも甲子園球場開場100周年の節目。ビジネス界でもM＆A市場が全国的にかつてなく盛り上がっている。47都道府県の最新勢力図は？ この時期恒例の「M＆A版甲子園」と題し、2024年のここまでの戦いぶりを点検する。
夏の甲子園大会が連日熱戦に沸いているが、ビジネスの分野でもM＆A市場がひときわ活況を呈している。47都道府県の勢力図に何か変化はあるのか。「M＆A版甲子園」と題し、2023年のここまでの戦いを点検する。
2023年序盤のM＆A戦線で山梨県が気を吐いている。第1四半期（1～3月）に、山梨県の企業がかかわるM＆Aは4件（適時開示ベース）と前年の年間件数と並んだ。全国47都道府県のうち、第１四半期を終えた時点で、前年件数に肩を並べたのはほかに2件の鳥取県だけ。一方、ゼロ件も今のところ12県ある。
M＆Aの分野でも「東京」は別格の存在だ。東京都は大阪府を5倍近く引き離し、独走している。3位愛知県、4位神奈川県、5位福岡県も不動だった。2022年のトップ10では下位の顔ぶれが入れ替わった。前年圏外の埼玉県が7位に返り咲き、静岡県が2年連続でランクイン（10位）する一方、千葉県が圏外となった。
甲子園では連日、郷土の声援を背に高校球児の熱戦が繰り広げられているが、ビジネスの世界でもM＆Aの健闘が続いている。コロナ禍の影響を受けながらも、M＆A件数はリーマンショック（2008年）後の最多を記録した前年を上回る高水準で推移中だ。「M＆A版甲子園」と銘打ち、2022年M＆A戦線における各都道府県の“勢力図”を眺めてみるとー。
2021年上期のM＆A件数（適時開示ベース）は前年同期を26件上回る447件で、上期として2008年以来13年ぶりの高水準を記録した。新型コロナ禍による経済環境の変化がM＆A市場に追い風となっているが、47都道府県ごとの状況はどうなのか。
M＆Aの分野でも「東京一極集中」が際立っている。東京都は2位の大阪府を6倍近く引き離して断トツだ。これに続いて3大都市圏近郊の府県が上位に顔をそろえるが、福岡県、北海道の地方の両雄がそろって上位10にラインクインする。
夏の高校野球は連日、熱戦を繰り広げている。ビジネスの世界でも今年のM＆A（企業の合併・買収）件数が10年ぶりの高水準で推移し、こちらも盛り上がっている。「M＆A版甲子園」と題し、M＆A戦線における各都道府県の奮闘ぶりをみてみるとー。
