業界の垣根を越えたコラボレーションが相次いでいる。コロナ後を見据え、多くの企業が新たな戦略を打ち出す中、業界を越えたコラボは新しいビジネスを生み出す一つの武器として今後、実施に踏み切るケースが増えそうだ。
コロナ後を見据えて、旅行業界に動きが現れてきた。新型コロナウイルス感染症の新規感染者数の減少や治療薬の普及などを踏まえた動きだが、果たして思惑通り旅行需要は回復するだろうか。 岐阜県恵那市でのドローンショー2021年12月） 北海道釧路市でのドローンショー（2021年11月）
日本旅行がデジタル教育施設を運営するレッドホースコーポレーションと共同で、シニア向けeスポーツ事業の開発に乗り出した。非旅行事業拡大の一環だ。eスポーツの次は何が来るだろうか。
新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、大打撃を受けている旅行会社3社が、あの手この手の挽回策を打ち出している。3社とも業績は厳しい状況が続いており、当面はあの手この手の挽回策が続くことになりそうだ。
高校生と連携したカルビーの商品が12月に相次いで登場する。一つは福岡農業高等学校と共同開発したポテトチップス「ポテトチップス合格する梅（ばい）梅かつお味」で、もう一つは農芸高等学校が味の監修を行った「かっぱえびせん紅しょうが天味」だ。
日本旅行はソニーグループと共同で、超小型人工衛星を活用した学校、教育機関向け体験プログラムの開発に乗り出したほか、有⼈宇宙システムと共同で、柳川⾼校が⽇本で初めて行う、⾼校主催による宇宙でのたんぱく質結晶⽣成実験を支援する。
新型コロナウイルス感染症拡大の影響で厳しい経営環境下にある旅行会社が社会貢献でその存在感を示している。JTBが地域の祭りの復活を支援するほか、HISや日本旅行も食品ロスの削減や子ども食堂の支援を推進する。
新型コロナウイルスの新規感染者数が増加傾向にある中、旅行ニーズの取り込みに向けた動きが活発化してきた。近畿日本ツーリストコーポレートビジネスや日本旅行、JALなどがPCR検査サービスの提供を始めた。
日本旅行、ハウス食品といった大手企業が飲食店支援に乗り出す。新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、営業時間の短縮要請などが出されるなど飲食店の経営は厳しい状況にある。支援事業とはどのようなものなのか。
新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、大打撃を被っている旅行会社が相次いで計画の変更に乗り出している。日本旅行が中期経営計画を見直し大幅な店舗削減策などを打ち出したほか、エイチ・アイ・エスは持ち株会社体制への移行を中止し、JTBも2021年4月から組織を再編する。
新型コロナウイルスの影響で苦境に陥っている旅行会社の実態が次第に明らかになってきた。エイチ・アイ・エスは2020年10月期の営業損益が367億円の赤字に陥る見通しを公表した。
