2021年4月から6月の間だけで30冊以上のM＆A関連書籍が発売されました。今回も発売日順にご紹介します。
2021年も引き続きM＆A関連本の発刊が相次いでいます。1月から3月の間だけで30冊近くの書籍やM＆Aの特集記事を組んだ雑誌が発売されました。
Ｍ＆Ａや事業承継をテーマにした書籍の発刊が相次いでいます。2020年４-６月に出版されたＭ＆Ａ関連本をリストアップしました。
ノーリツ鋼機は「ものづくり」「ヘルスケア」「創薬」「シニアライフ」「アグリ・フード」事業を手がける子会社の株式を保有する持株会社。かつては写真印画紙自動水洗機やモノクロフィルム自動現像機など写真店向けのDPE機器を製造・販売する会社だった。
今年に入ってもＭ＆Ａや事業承継をテーマにした書籍の発刊が相次いでいます。2020年１-３月に出版されたＭ＆Ａ関連本をまとめました。
豪邸地下に隠された密室に、9人の翻訳者が集められた。ベストセラー「デダリュス」の完結編「死にたくなかった男」の出版権を手にした出版社社長が全世界で小説を一斉販売すべく進める一大プロジェクトに参加するためだ。そこに「ありえない」脅迫状が届く。
業績不振に陥っている大手書店、文教堂グループホールディングス（GHD）が上場廃止の危機をひとまず免れた。27日、事業再生計画が金融機関の同意を得て成立。これに伴い、上場廃止の猶予期間が2020年8月31日までに1年間延びた。
ブックオフグループホールディングスは貴金属買取・販売のジュエリーアセットマネジャーズの全株式を取得し、完全子会社化した。すでに書籍の売上高構成比は3分の１ほどにまで低下しており、社名からブックの文字が消える日は遠くないかも知れない。
楽天はKonMari Media, Inc.の過半数に当たる株式を取得し、子会社化した。KonMari Mediaは整理整頓関連の書籍や動画などのコンテンツビジネス、ブランディング、プロモーションに楽天と協働で取り組む。両社の狙いはどこに？
業績不振に陥っている大手書店、文教堂グループホールディングスに上場猶予期間の8月末が迫っている。事業再生ADRに基づく再生計画案が予定通りに成立すれば、上場廃止の猶予期間が1年延長される。だが、進捗の遅れが否めない。
事業再生ADR申請の文教堂グループホールディングスが7月10日の債権者集会で、金融機関のすべてが借入金返済の一時停止に応じた。返済猶予は金融債務に限定され、書籍の仕入代金など一般債務の支払いは変更ない。
札幌市の書店「なにわ書房」が札幌地方裁判所に自己破産を申請した。地方書店の廃業や倒産が相次いでいるのは周知のとおり。理由は出版不況、電子書籍、書籍ネット通販の普及の三重苦。だが、青息吐息の地方書店に「とどめ」を刺すのは、意外な業者だという。
大手書店の文教堂グループホールディングスは28日、私的整理の一種である事業再生ADR（裁判外紛争解決手続き）を第三者機関に申請したと発表した。2カ月後に差し迫っていた上場廃止を回避し、債務超過解消までの時間をもう1年間稼ぐ窮余の策だ。
『構造と力』（浅田彰）、『都市の論理』（羽仁五郎）と聞くと、往年の読書家には懐かしいベストセラー。その版元は、現在、東京都文京区に本社を構える勁草書房である。その勁草書房は、もともと北陸・金沢の老舗百貨店・大和の出版部門だった。
医薬ジャーナル社が３月１日、事業を停止した。負債総額は約3億8300万円。定期購読者及び書籍執筆者を中心に、債権者は数千人に上る。
カドカワが38億円の減損損失の計上と、通期業績の経常利益68%の下方修正を発表しました。子会社ドワンゴのWeb事業の立て直しが進まず、期待をかけたゲーム「テクテクテクテク」が爆死したため。代表の川上量生氏は退任し、事業再編を進めます。
光村印刷は、昨年10月に買収して連結子会社化した新村印刷で30人程度の希望退職者を募集すると発表した。新村印刷の全従業員の約2割を削減する。新村印刷は昨年5月に本社不動産を売却するなどリストラに取り組んでおり、今回の人員削減もこの一環。
大手書店の文教堂グループホールディングス（HD）が2018年8月期決算で2億3300万円の債務超過に陥ったのに伴い、同社株式が上場廃止の猶予期間入り銘柄となった。出版市場が縮小する中、書店経営を取り巻く厳しい現状が改めて浮き彫りになった。
大正８年創刊の映画専門誌「キネマ旬報」を出版していたケージェイが、３月２０日、東京地裁より特別清算開始決定を受けた。負債総額は約７億４０００万円。
細木数子氏の「六星占術シリーズ」「本当は恐ろしいグリム童話」長友佑都氏の「体幹トレーニング20」などジャンルにとらわれないヒット作を生んだKKベストセラーズ。その老舗出版社のオーナー社長である栗原武夫氏が辞任した。株式はオーナー一族から新社長側へ売却されたという。
（株）週刊住宅新聞社は１０月３１日、東京地裁から破産開始決定を受けた。負債総額は債権者１１９５名に対して４億４５０４万円。うち、新聞の購読者は１０１９名。「週刊住宅」発行事業は（株）週刊住宅タイムズが引き継ぎ、その他の出版物の版権などの一部も他社へ売却している。
専門情報誌「週刊住宅」発行、「うかるぞシリーズ」等の資格試験参考書を出版する週刊住宅新聞社が5月1日付けで事業を停止した。
2016年度の出版、老人福祉・介護事業、広告制作、学習塾の倒産動向はいずれも増加傾向にあり、厳しい経営を強いられている環境下にあることがわかる。
