ペッパーフードサービスが2023年8月14日に通期業績の下方修正を発表しました。営業利益を1億3000万円と予想していましたが、4億900万円の営業損失へと修正。黒字予想から赤字へと切り替えました。コストが高を理由に挙げていますが、減収が影響しているように見えます。
ステーキ店「ステーキ宮」などを運営するアトム＜7412＞と、立ち食いのステーキ店「いきなり！ステーキ」を展開するペッパーフードサービス＜3053＞の両社が、そろって営業損益が黒字転換する見込みだ。
「いきなり！ステーキ」を運営するペッパーフードサービスの創業者、一瀬邦夫氏が2022年8月12日に代表を辞任。長男で副社長の一瀬健作氏が代表取締役社長に就任しました。「いきなり！ステーキ」は利益を出すために大量の退店をしました。それでも黒字化ができていません。
ペッパーフードサービスの2021年12月期は、売上高が前期比39.0％減の189億5,000万円で、14億1,400万円の営業損失（前年同期は40億2,500万円の営業損失）を計上しました。2022年12月期も1億6,500万円の営業損失を予想しています。
いきなりステーキが息を吹き返しました。2021年12月期にいきなりステーキ事業単体で9,500万円の黒字化を達成しています。その他のレストランが1億1,500万円の赤字を出したため、会社としては1億9,700万円の純損失となりましたが、着実に回復しています。
M＆A Online編集部が大量保有データベースで2021年4月の大量保有報告書の提出状況を調べたところ、新型コロナウイルス用ワクチン開発に取り組んでいるアンジェス株について、6回の大量保有報告書の提出があった。
2021年3月の大量保有報告書の提出状況を調べたところ、アパレル大手の三陽商会株を、投資家の志野文哉氏が5.66％を新規保有したあと、3度買い増し保有割合を8.39％に高めたことが分かった。
M＆A Online編集部が大量保有データベースで2021年2月の大量保有報告書の提出状況を調べたところ、フラッグシップアセットマネジメント（AM）がペッパーフードサービス株を4度売却（合計4.39％）し、保有割合を41.75％に引き下げた。
フラッグシップアセットマネジメントが、経営再建中のペッパーフードサービス株を4度株式を売却した先月に引き続き、今月も3度株式を売却（合計3.22％）し、保有割合を46.14％にまで引き下げた。
アドバンテッジパートナーズは、ダイエーやカネボウ、メガネスーパー、ユナイテッド・シネマズなどを買収してきた日本を代表する投資ファンドの一つです。2020年末には、コロナ禍が業績を直撃したスターフライヤーの第三者割当増資を引き受けました。
フラッグシップアセットマネジメントは2020年12月に、経営再建中のペッパーフードサービス株を4度売却（合計4.03％）し、保有割合を半数以下の49.36％にまで引き下げた。
新型コロナウイルス感染症拡大によって、2020年の外食・フードサービス業界は大打撃を受けた。4月の緊急事態宣言をはじめ、その後の第2波、第3波のたびに外出の自粛や営業時間の短縮などが求められたことから、赤字に転落する企業が続出した。
いきなりステーキのペッパーフードサービスの2020年12月期第3四半期の純損失額は33億400万円となりました。ペッパーランチの売却益73億2,000万円を計上しましたが、依然として2億5,000万円の債務超過と苦しい状況に追い込まれています。
新型コロナウイルスの感染拡大で飲食業界に激震が走りました。その一方で、火中の栗を拾うように外食企業のM&Aも盛んに行われています。売り手の多くはノンコアの外食事業の切り離し。買い手は外食を専門で手掛けていた企業や経営者です。
M＆A Online編集部が大量保有データベースで2020年9月の大量保有報告書の提出状況を調べたところ、ファミリーマート、大戸屋ホールディングス、島忠などのTOB（株式公開買付け）関連銘柄に動きが見られた。
「いきなり！ステーキ」などを展開する経営再建中のペッパーフードサービスは8月31日、連結子会社でペッパーランチ事業を手がける子会社（株）JPを投資ファンドに売却し、株式譲渡対価の85億円の支払いを受けたと発表した。
新型コロナの逆風下、上場外食企業の間で希望退職者の募集が広がっている。居酒屋「はなの舞」などのチムニー、「釜揚げ讃岐うどん 香の川製麺」のフレンドリー、「いきなり！ステーキ」のペッパーフードサービスの3社を数える。
ペッパーフードサービスは2020年12月期第2四半期で79億1100万円の純損失を計上しました。これにより、55億5900万円の債務超過に陥りました。アドバンテッジを引受先とする100億円の第三者割当増資を実施して立て直しを図ります。
7月のM＆Aは前年同月比3件増の70件となり、3カ月連続で前年を上回った。7月として2011年以降の過去10年で最多。新型コロナウイルス感染拡大の逆風下、国境を超える海外案件は低調だったものの、国内案件が底堅く推移した。
7月も産業界では希望退職者を募集する動きが加速した。シチズン時計、ミツバの製造業2社が500人規模で募集するのをはじめ、6社が計画を発表した。外食大手のペッパーフードサービスは主力の「いきなりステーキ」事業の縮小で200人程度を募る。
新型コロナウイルスの感染症拡大に伴い、日本企業の海外子会社が経営破綻するケースや、海外子会社や事業の売却を余儀なくされるケースなどが次第に目立ち始めてきた。
「いきなり！ステーキ」などを展開するペッパーフードサービスは、米連結子会社のKuni’s Corporationを米国連邦倒産法第7章に基づき破産申請した。負債総額は約3000万ドル（約32億円）。
ペッパーフードサービスが生き残りをかけて大規模な再編へと乗り出しています。屋台骨となるペッパーランチを85億円で投資ファンドに売却し、いきなりステーキ114店舗を閉鎖。ナスダックにも上場した米子会社は破産となりました。過去の栄光を取り戻せるのでしょうか。
2期連続で最終赤字に陥っているペッパーフードサービスが、ついに事業売却に踏み切った。同社では2009年にモスフードサービスからハンバーグやステーキを提供するステファングリル事業を譲り受けたほかには、M＆Aに馴染みがなかった。
ペッパーフードサービスは「継続企業の前提に関する事項」の注記、いわゆるGC注記が付いたと3月25日に発表しました。過剰出店で資金繰りが悪化する中、新株予約券による資金調達が、コロナの影響で実施できない状況に陥ったというのです。
