PR会社のベクトルがM&Aに力を入れている。同社が公表している沿革と適時開示情報を合わせたM&A案件を見ると、2023年は6件、2022年は5件となっており、2021年の0件、2020年の1件と比べると明らかに件数が増加しているのが分かる。
ソフトウエアテストなどを手がけるSHIFTの2024年8月期の売上高が、初めて1000億円を突破する見通しだ。実現すれば100億円台に乗せた2018年8月期から数えてわずか6年での大台越えとなる。
レストランや居酒屋などを運営するコロワイドが、M&Aにアクセルを踏み込んでいる。コロナ禍の中、大戸屋ホールディングスをTOB(株式公開買い付け)で子会社化した2020年9月以降は、企業買収が止まっていたが、再び成長に向け動きだした格好だ。
パラマウントベッドホールディングス(HD)は医療・介護用ベッドで国内シェア7割を握り、世界でもアジアを主軸にトップクラスに位置する。いよいよ「1000億円企業」の仲間入りを果たすが、意外にも本格的なM&Aとは距離を置いてきた。
ゼネコン(総合建設会社)準大手の戸田建設がM&Aにアクセルを踏み込んでいる。照準を合わせるのは「海外」と「再エネ」。国内建設市場が縮小に向かう中、成長領域での展開を加速する狙いだ。
関西の大手私鉄である阪急電鉄や阪神電気鉄道などを傘下に持つ阪急阪神ホールディングスが、M&Aの動きを強めている。コロナ禍の影響が薄らいだ2022年、2023年と相次いで企業買収を発表したのだ。
大手ゼネコンの大成建設がM&Aで大きく変わろうとしている。2024年3月期を最終年度とする中期経営計画の中で、重点施策の一つとして成長が見込まれる電気通信分野や、他社から後れをとっている分野、エリアでM&Aを行うことを明記した。
サカタのタネは種苗会社として国内トップに立つ。170カ国・地域に花や野菜の種子を販売し、海外売上高比率は70%を超え、グローバル展開でも抜きん出る。同社躍進の牽引役の一つがM&Aへの積極的な取り組みだ。
トナミホールディングスは今年創業80周年を迎え、北陸最大の物流会社として不動の地位を築く。主力事業の路線トラックの輸送網は全国に広がる。「パンサー(豹)マーク」のロゴはトナミHDの代名詞。その同社、M&Aのフットワークの良さで一目置かれる。
焼酎や日本酒、みりんなどを生産する宝ホールディングスが海外M&Aを加速させている。同社はこの1年ほどの間に米国、カナダ、スペインで、日本食材卸や日本酒メーカーなど4社を傘下に収めた。