「君、クビだから」とオーナー経営者の理不尽な一言で解任され、泣く泣く会社を去った取締役の悲話は決して珍しくない。瀬戸欣哉はLIXILグループの旧トステムオーナー家出身の潮田洋一郎に乞われて同社のCEOに就任するが、M&Aを巡り対立が深まる。
上場企業が2020年に子会社や事業を売却すると発表した件数が、過去10年で最多となった。多くの案件で業績の悪化が背景にあり、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う景気低迷が要因の一つとなったことがうかがえる。
上場企業による子会社の解散、清算、売却が相次いでいる。新型コロナウイルス感染症拡大の第3波が押し寄せており、上場企業による子会社の解散、清算、売却は当面、高水準の状態が続きそうだ。
M&A Online編集部がM&Aデータベースで調べたところ、2020年1-6月に上場企業による子会社や事業の売却案件が139件となり、2011年以降の過去10年間の同期間では2012年の128件を上回り最多となった。
ホームセンター大手のコーナン商事がM&Aを本格化し始めた。LIXILグループ系のプロ向け建築資材卸、建デポ(東京)を約240億円で買収することを決めた。次なるM&Aは? 首都圏強化を掲げるコーナンが台風の目になる可能性がある。
トステムとINAXの統合、その後の子会社5社の合併を経てLIXILグループとなった。約14年で売り上げを2倍強にするには、M&Aを行わずには達成できなかったのではないか。その軌跡を辿る。