長崎県内では十八銀行と親和銀行が2020年10月に合併して十八親和銀行となり、ふくおかフィナンシャルグループの完全子会社となった。県内地銀同士のM&Aだが、その地銀再編の波からすると、一見、蚊帳の外にあるかのような第二地銀がある。長崎銀行だ。
大分県の第二地銀、豊和銀行。無尽組織から相銀、さらに普通銀行への転換と第二地銀の“定番”コースを歩むが、2000年代に大きな辛苦を味わうことに……。前途に待ち受ける金融再編の荒波をどう乗り越えるか?
2008年9月に起きたリーマンショックは、日本の大手金融機関のみならず、全国の第二地銀にも大きな影響を与えていた。宮崎県の第二地銀、宮崎太陽銀行もその1つ。130億円の公的資金を注入されることになった。
第二地銀の源流は小さな無尽組織に始まり、やがて地域で力をつけ、相互銀行法の制定(1951年5月)に伴い相互銀行となった。さらに昭和から平成の転換期に進んだ相互銀行法の廃止(1992年6月)を受け、普通銀行への転換が進み、地域 “二番手”の普通銀行になっていく。これがオーソドクスなスタイルだ。
茨城県のトップ地銀は常陽銀行だが、他の第二地銀もユニークなM&Aの歴史を持っている。そんな茨城県出身の2行を見ていく。
愛媛県内の無尽5社の大合同により誕生した愛媛銀行。2000年頃から、積極的にファンドに出資し、エクイティビジネスに乗り出している。
1989年、山陽相互銀行の普通銀行転換時に改称したトマト銀行。当時、その行名は大きな話題を呼んだが、改称から30余年、地銀再編の波をどのように乗り越えるのか。
熊本無尽と肥後無尽がそれぞれ相互銀行、普通銀行になり合併して誕生した熊本銀行。熊本を代表する第2地銀になって以降も、隣県の金融持株会社の再編に揺れ動いた。
鹿児島市内に本社を置く南日本銀行は、県内はもちろんのこと、熊本県や宮崎県、さらに福岡県に店舗を構え、さらに東京都に東京支店を置いている。東京支店はA T Mを持たない、いわゆる空中店舗だが、九州における第二地銀協会加盟行のなかで唯一、東京に支店を置く第二地銀だ。
2022年2月に創業80周年を迎えた岩手県の北日本銀行<8551>。「きたにほん」ではなく、「きたにっぽん」が正しい読み方で、旧相互銀行の流れを汲む北東北唯一の第2地銀である。