2017年に創業100周年を迎えた東和銀行。次の100周年に向けて、老舗格の第二地銀らしく、地元群馬経済を支えるとともに隣県から首都圏方面に積極的な攻勢をかける。
島根県の第二地銀、島根銀行にこれまで大きなM&Aはなかった。だが、2019年のSBIとの資本業務提携は大きな転換点となった。
福岡県には、福岡銀行、筑邦銀行、西日本シティ銀行、北九州銀行、福岡中央銀行の5つの地銀(福岡中央銀行は第二地銀)がある。そのうち最も新しいのが北九州銀行だ。2011年10月に営業開始、山口フィナンシャルグループ(YMFG)の一員として営業基盤を広げている。
新潟県の第二地銀である大光銀行。2019年6月、約40年ぶりに生え抜きの頭取が就任した。過去の呪縛から解かれたような就任。それほどに、創業から1980年頃まで長く続いた創業者一族の経営支配は、功罪相半ばするものだったのかもしれない。
佐賀共栄銀行は、全国的に見てもユニーク、“逆張り”とも言える営業方針をとってきた。行員に融資額を競わせず、他行より高い金利で融資する。ミドルリスクを抱えたその施策は、第二地銀の進むべき道の一つを示しているかのようだ。
大東銀行は日本の金融史では三たび登場する。最初は1922(大正11)年から1925)年にかけて東京に存立していた大東銀行。もう一つは1932(昭和7)年から1941年にかけて福岡に存立し、その後、筑邦銀行、福岡銀行へとつながる大東銀行。そして最後に1989(平成元)年に福島県郡山市に誕生した第二地銀の大東銀行である。
解説文 山口県の第二地銀である西京銀行。インターネット銀行構想など新手の事業進出を狙ったこともあるが、昨今は銀証共同店舗の拡大に新機軸をみいだす。
長崎県内では十八銀行と親和銀行が2020年10月に合併して十八親和銀行となり、ふくおかフィナンシャルグループの完全子会社となった。県内地銀同士のM&Aだが、その地銀再編の波からすると、一見、蚊帳の外にあるかのような第二地銀がある。長崎銀行だ。
北都銀行は秋田県内で秋田銀行に次ぐ地銀。2009年に山形県の荘内銀行とタッグを組み、フィデアホールディングスを設立して以降、積極的に地域振興支援などに乗り出している。
米シリコンバレー銀行が3月10日に経営破綻した。米銀としては2008年のワシントン・ミューチュアルの破綻に次ぐ過去2番目の大型破綻となった。世界を震撼させる経営破綻を引き起こしたシリコンバレー銀だが、日本ではどれぐらいの規模感の銀行なのか?
戦後に設立され、1972年の沖縄本土復帰に伴い、日本の銀行法による免許銀行となった沖縄銀行。「沖縄の中央銀行」のイメージが強い琉球銀行とともに、沖縄金融界を牽引する。
日本最古のナンバーバンクである岐阜県の十六銀行。明治期から第二次大戦前にかけて、周辺地域の数多の金融機関と合従連衡を繰り広げた。最近は単独で銀行持ち株会社を設立した。
第二次大戦期、早い時期に県内唯一の本店銀行となった滋賀銀行。県内では圧倒的なシェアを誇るが、京都・大阪など近県大都市の開拓は、厳しい状況が続いている。
メガバンクと信金の攻勢に挟まれて苦戦を強いられる愛知県の地銀業界。名古屋都市圏にある3地銀のうち2022年、その2つが経営統合を果たす。残った1行の動向に注目が集まる。
丹後地方の4行が合併して創立した京都銀行。1950年代に京都の中心街に“上洛”し、以後は京都銘柄とも呼ばれる京都発ベンチャー企業の成長を背景に、関西のトップバンクとして“下洛”していった。
百五銀行は明治期の国立銀行名を引き継ぎ、創立140年を超える。その百五銀行に猛追をかけるのが2021年5月に誕生した三十三銀行。銀行間の競争原理は地域の発展に寄与するか。
総計128の金融機関を集約して誕生した静岡銀行。古くはM&Aにより規模の拡大を図ってきたが、今は業務提携により業容拡大を実現している。
第六十八国立銀行など4行が合同して南都銀行。りそな銀行が奈良銀行を吸収合併して以降、県内で圧倒的な強さを誇る。県内のリーディングバンクとして、「実質県内総生産(GDP)を2030年3月までの10年間で10%増加させる」とぶち上げた。
甲州商人を育て、また甲州商人に育てられた山梨中央銀行。山梨県内全域から東京都の荻窪以西、西東京に強い基盤を持つ。1941年に山梨県下の2大銀行が合併して以降、甲州商人の気質を受け継いだかのように、独自色の強い経営路線をとってきた。
2021年5月のM&A件数は前年同月比2件減の68件となり、1月以来4カ月ぶりに前年を下回った。国内案件は堅調に推移したものの、海外案件が7件と前年(13件)に比べて半減した。取引金額は総額2818億円と前年の1391億円から倍増した。
安倍首相の電撃辞任発表を受けて、菅義偉官房長官が自民党総裁候補として立候補した。菅長官は中小企業や地方銀行などでのM&Aを積極的に推進する方針を明らかにしている。「菅政権」が発足すれば国内企業は「再編ラッシュ」を迎える。その第一弾が日産だ。
地方銀行、信用金庫、信用組合は中小企業を支援する、いわば応援団。事業承継問題についても最初に相談を受けるのはこれらの金融機関。M&Aのことを頭に入れながら営業活動をしていればお客様に喜ばれ、行内での表彰も夢ではないかもしれませんよ⁉
主人公の「高杉課長」はある地方銀行の中堅行員で、現在、子会社のコンサルティング会社に出向中。銀行の取引先が抱える様々な経営の課題解決のために日々奔走している。「高杉課長」が実際に経験した出来事の中から4話を厳選し、ドラマ風につづる。
2019年4月2日、岩手県を地盤とする岩手銀行が2022年度末までの4年間で2400社のM&Aや事業承継支援に乗り出す中期経営計画を発表した。年間600社、月間50社という超ハイペースなM&Aプランを打ち出した岩手銀行とはどんな銀行なのか?