大手旅行会社のエイチ・アイ・エス（HIS）が、2023年10月期に営業黒字を達成した。コロナ禍の影響が薄らぎ旅行需要が回復したのが要因で、黒字化は2019年10月期以来4期ぶり。
旅行最大手JTBの2期連続の黒字確保にめどが立った。一方、エイチ・アイ・エスは営業赤字が続いており、通期の業績予想は未定のまま。主力の旅行事業の回復力の差が、両社の業績を分ける要因となっているようだ。
KNT-CTホールディングス傘下の近畿日本ツーリストが、2023年のゴールデンウィーク期間中の国内旅行動向を調べたところ、同社の販売高が前年同期比2.5倍に急増していることが分かった。
HISの業績が振るわず、2023年10月期第1四半期決算は営業損益が34億3900万円の赤字となった。JTBは2023年3月期の営業利益を63億円と見込んでおり、3期ぶりに黒字化する。両社にはどのような差があるのか。
ＬＹ－ＨＩＳトラベルは１２月２６日、東京地裁より特別清算開始決定を受けた。負債は現在調査中。同社は2015年12月、エイチ・アイ・エスと中国のオンライン旅行会社・同程国際旅行社（LYドットコム）の合弁により設立された。
新型コロナ禍は旅行業界に多大な影響を与えた。苦境打開に向けて、旅行大手のエイチ・アイ・エスは今年、大型テーマパーク「ハウステンボス」（長崎県佐世保市）の売却を決めた。アフターコロナを見据え、同社の今後は行方は？
スペイン政府は日本からスペインに入国する際の新型コロナウイルス関連のワクチン接種証明書や、回復証明書、陰性証明書の提示義務を撤廃した。今後、日本出発の海外旅行に動きが現れそうだ。
2022年8月のM＆A（適時開示ベース）は73件と前年同月を8件上回った。8月として70件を超えるのは2019年（同数の73件）以来3年ぶり。海外案件が今年最多の月間21件に上ったことが件数を押し上げた。1～8月累計は前年同期比15件増の588件と高水準を維持している。
HISが子会社のハウステンボスの株式を香港系ファンドに譲渡する交渉が進んでいます。本稿では、このハウステンボスへの投資は成功案件なのか、また「株式90％～100％で1,000億円」という売却価格が高いのか安いのかを検討してみたいと思います。
「2度あることは3度ある？」エイチ・アイ・エス（HIS）が大型リゾート施設のハウステンボス（長崎県佐世保市）を売却する方向で調整している模様だ。21日、日本経済新聞が報じた。ハウステンボスの「身売り」は3回目。過去の「身売り史」を振り返る。
旅行業界で、メタバースを活用する動きが広がってきた。小売りが先行する形で、メタバースの利用が広がっており、旅行業界でも今後、急速にメタバースの利用が一般化しそうだ。
大手旅行会社のエイチ・アイ・エスが、事業再構築の動きを強めている。エネルギ―事業を売却し、農業事業の拡大に乗り出した。財務体質の改善が狙いで、今後も同様の取り組みが浮上しそうだ。
テレビアニメ「進撃の巨人」とのコラボが増えてきた。スーパーホテルが2022年4月から「進撃の巨人」とのコラボルームを販売するほか、同月にエイチ・アイ・エスがコラボツアーを展開。さらに4月上旬からは森永製菓がコラボアイスを販売する。
東京や大阪など18都道府県に適用されていた「まん延防止等重点措置」が2022年3月21日ですべて解除されたことを受け、旅行会社に本業の旅行商品を拡充する動きが現れてきた。
HISの2021年10月期の営業損益が、前年度の2倍強となる640億円ほどの大赤字となった。JTBは赤字幅が縮小傾向にあり、2022年3月期は当期黒字を見込む。両社の分かれ目は何なのか。
新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、大打撃を受けている旅行会社3社が、あの手この手の挽回策を打ち出している。3社とも業績は厳しい状況が続いており、当面はあの手この手の挽回策が続くことになりそうだ。
「鬼滅の刃」の玄弥役 や「モンスターストライク」のオラネ役の声優らととともに、ハワイの観光名所や水族館内を巡る企画が近く相次いで立ち上がる。アニメ人気とともに声優の人気も高まっており、声優が登場するイベントは、この後も相次いで出現しそうだ。
19都道府県に発出されていた緊急事態宣言が解除され、さっそくJTBとエイチ・アイ・エスの大手旅行会社2社が動き出した。今後の両社の業績に、どのような影響を及ぼすだろうか。
HISはコロナ後を見据え、旅行者が自身の旅行で排出される二酸化炭素CO2をオフセット（相殺）することのできる旅行プランを販売するほか欧州に日本酒などのアンテナ店を開業する。
大手企業による資産売却が相次いでいる。財務体質の強化の一環として、さらにはコロナ後を見据えた投資拡大に向け、今後も資産売却に取り組む企業は増えそうだ。
新型コロナウイルス感染症拡大の影響で厳しい経営環境下にある旅行会社が社会貢献でその存在感を示している。JTBが地域の祭りの復活を支援するほか、HISや日本旅行も食品ロスの削減や子ども食堂の支援を推進する。
新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、大打撃を被っている旅行会社が相次いで計画の変更に乗り出している。日本旅行が中期経営計画を見直し大幅な店舗削減策などを打ち出したほか、エイチ・アイ・エスは持ち株会社体制への移行を中止し、JTBも2021年4月から組織を再編する。
大手旅行会社のJTB系のJTB協定旅館ホテル連盟が、働きながら地域の魅力を体験するという新しい旅行需要の創出に乗り出した。新しい旅行需要の創出によって地方の人手不足を解消するのが狙いだ。
旅行大手のエイチ・アイ・エス（HIS）が2022年10月期に、コロナ前の2019年10月期の水準まで売上高が回復するシナリオを公表した。背景には旅行事業、ホテル事業が2021年初頭から回復基調に入るとの読みがある。
JTBは2021年3月期に経常損益が1000億円の赤字に転落することを公表。これによりJTB、HIS、KNT-CTホールディングスの旅行大手3社がそろって経常赤字に転落することになった。
