裁判などで争われるような論点を中心に、引用している理論の妥当性や、問題点を検証した「バリュエーション研究会」での議論を基に、企業価値評価の実務で争われる可能性のある論点を整理し、理論を踏まえた上で許容される範囲を示したのが本書だ。
SBIホールディングス及びグループ企業(以下SBI)による新生銀行への株式公開買付(TOB)は、新生銀行が意見表明報告書で反対を表明したことで、銀行業では初めての敵対的TOBと定義づけられることになった。
M&Aの実務において価値評価において幅広く用いられているエンタプライズDCF法における株主資本コストと小型株にかかるサイズ・プレミアムについて考察する。
2020年、M&Aの分野においては敵対的TOBの頻発など、興味深い出来事が多数起こった。その一年の締めくくりに相応しいのが、ニトリホールディングスによる島忠への株式公開買付(TOB)であろう。鈴木一功
不動産事業、ホテル事業のユニゾホールディングスに対して、旅行代理店大手でホテル事業にも力を入れているエイチ・アイ・エスが株式公開買付を開始した。この後仮に「反対」の意見が表明されることになれば、対デサントに続き2件目の敵対的買収となる。
廣済堂に対するベインキャピタルと提携したマネジメント・バイアウト(MBO)にかかる株式公開買付(TOB)は、対抗的TOBが発表されたことにより、その成否が混沌としてきた。
早稲田大学大学院経営管理研究科の鈴木一功教授が「企業価値評価 入門編」を発刊した。ファイナンスの専門家でない企業の財務担当者や、これからM&Aなどを学ぼうとする人向けで、会計の専門知識や複雑な数式の知識などが無くても読むことができる。
MAOガールの山口萌さんが、銀行で実際のM&Aにかかわった経験を持つ早稲田大学大学院経営管理研究科の鈴木一功教授にインタビューしました。「M&Aには情が大切」「M&Aは知識と知識のぶつかり合い」などいろいろな話しをおうかがいできました。