有名企業が倒産に至った経緯をまとめたのが本書。信用調査会社である帝国データバンクがまとめた。タイトルに「まんが図解」が入っているが、まんがの部分は少なく、いわゆる漫画本とは趣を異にする。
「一度は見ておきたい経済・金融映画＆ドラマ」連載100回を記念して、M＆Aをテーマにした映画3作品（ウォール街、ハゲタカ、金融腐蝕列島 呪縛）を紹介する。有識者や映画ライターのアンケートをもとにM＆A Online編集部が集計した。
大企業や省庁で不祥事が起こると、必ずのように立ち上がる「第三者委員会」。不祥事の真相究明と再発防止が目的だが、全ての第三者委員会が成果をあげているわけではない。むしろ調査は中途半端でモヤモヤとした印象しか残らないことも。なぜ機能しないのか？
「20社のV字回復でわかる『危機の乗り越え方』図鑑」の著者、杉浦泰さんは「社史マニア」を自認する。500社以上の社史の中から「危機突破」の好事例というべき20社を取り上げた。「コロナ・ショック」克服のためのヒントが見えてくるかもしれない。
8月16日から公開中の映画『はりぼて』は、富山市議会の腐敗と議員たちの開き直りともいえる顛末を追った政治ドキュメンタリーである。 ローカル局「チューリップテレビ」の報道記者である五百旗幸雄、砂沢智史の両氏が監督を務めた。
ハンバーガー文化に日本に根付かせたマクドナルド。1971年の日本上陸から間もなく50年を迎える。新型コロナ感染で外食産業の多くが打撃を受ける中、売り上げを落とさず、底力をく発揮した日本マクドナルドホールディングス。その運命的な星配置とは？
最近、公務員による「経産省の委託問題」「賭けマージャン」「前田ハウス」から関西電力の「金品受領問題」まで“えらい人”が起こした不祥事の報道が相次ぎました。今回は不祥事からガバナンスや人事制度について考えてみたいと思います。
ソフトバンクグループが出資する米オンライン住宅保険のレモネードが、2020年7月2日の米ニューヨーク証券取引所で新規上場（IPO）を果たし、一時は公開価格の2.4倍となる70.80ドル（約7612円）にまで高騰。順調な滑り出しとなった。
新型コロナウイルスによる緊急事態宣言後、従来の在り方そのものが問い直されている居酒屋業界。テイクアウトなど新たな道を探る中、エー・ピーカンパニーと鳥貴族が次々と持株会社への移行を発表しました。それは一体何を意味するのでしょうか？
三菱自動車の業績がさえない。2020年3月期連結決算では3期ぶりに当期損益で257億円の赤字になった。実は三菱は買収をしかけたことがない。ただ、過去2度にわたって同業他社の傘下に入っている。しかも「外資」だ。外資支配で三菱は何を失ったのか？
4月23日に積水ハウスが株主総会を開催し株主提案に注目が集まりました。きっかけは同社が地面師事件に巻き込まれ、55.5億円の損失を計上したことでした。不正な取引を防止するための内部統制がなかったわけではありませんが、機能しませんでした。
日本の近代化、工業化、経済発展の歴史は、M&Aの歴史でもあった。本連載では、日本経営史全体に大きなインパクトを与えた企業合併や企業買収を振り返ってゆく。第1回は日本郵船の誕生（1885年）である。
アクティビストの登場、M＆A、取締役間の内紛、不祥事発覚…。こうした「特殊状況下」における取締役会・株主総会の運営ではどういった実務対応が求められるのか。大江橋法律事務所の4人の弁護士が執筆した。
かんぽ生命が保険の不正募集問題で大きく揺れています。調査の結果分かった不適正募集は、社内ルール違反1608件、法令違反153件でした。この結果、社外取締役が過半数であってもガバナンス強化の役には立たない、という事例になってしまいました。
コーポレート・ガバナンスの重要性が指摘されて久しいが、相変わらずガバナンス不全による企業不祥事が後を絶たない。本書ではオリンパスや東芝、日産、関西電力、SUBARUといった有名企業の不祥事を引き起こした「社内事情」について詳しく伝えている。
海上自衛隊横須賀海上訓練指導隊司令の1等海佐が無許可で女性向けに男性を派遣する風俗店を営業した疑いで更迭されたニュースを受け、KADOKAWAが開発した「艦隊これくしょん -艦これ-」がネット上で話題になっている。同時に株価も上がっている。
ジャパンディスプレイが投資顧問会社のいちごアセットマネジメントから1008億円の出資を受けると発表した。一時は会社更生法の申請まで検討したというJDIの救済に乗り出す大胆な意思決定を下したいちごのスコット・キャロン社長とはどんな人物なのか？
大澤昇平特任准教授による「中国人差別」投稿で、東京大学大学院情報学環や参加企業が公式に謝罪するなど「火消し」に追われている。現在、国や全国の大学や大学院が血眼になっている産学連携や大学発スタートアップ支援に潜む「リスク」が浮き彫りになった。
「SIXPAD（シックスパッド）」の運営会社MTGが2019年9月期の業績予想（連結）を下方修正した。売上高360億円、営業利益149億円の赤字、当期純利益267億円の赤字。今年5月に連結子会社のMTG上海で不適切な会計処理が発覚していた。
起こっていないことに対する「備え」はどうしても後回りになってしまう。これは自然災害だけでなく、企業不正・不祥事という企業の危機においても同様です。今回は「不正調査」と「不正予防」について解説します。
日産自動車の西川廣人社長が退任するとの報道が駆け巡っている。西川社長がSARの行使日を遅らせ、4700万円多い報酬を受け取ったことが社内調査で確認された。が、問題はこれから。今後の日産の社長人事で注目すべきことを2つばかり指摘しておきたい。
モバイルゲーム「白猫プロジェクト」などのヒットで知られるコロプラが新作「最果てのバベル」で850万円を不正課金。セールスランキングで本タイトルを意図的に押し上げていました。不正の背景には、長らくヒット作に恵まれなかったことがあるようです。
2019年１月施行の改正開示布令で、役員報酬ので固定部分、短期・中長期の業績連動部分については具体的に有価証券報告書に記載しなければならなくなりました。
三菱重工業は日本で指折りの大企業。船舶、重機からエネルギー、産業機械、航空・防衛・宇宙まで、陸海空の幅広い領域をカバーする。社運を左右するとされるのが小型ジェット旅客機「スペースジェット」の行方だ。占星術の見立てはどうだろう。
2019年7月25日、すてきナイスグループの元代表取締役会長（兼最高経営責任者）の平田恒一郎氏、元代表取締役副会長の日暮清氏、元取締役の大野弘氏の3名が金融商品取引法違反により横浜地検に逮捕されました。
