新型コロナウイルス感染対策の緊急事態宣言が6月20日に解除されたのに伴い、スポーツクラブ各社では全国に展開する店舗での通常営業の再開が大勢となっている。そうした中、異なる対応を見せたのがセントラルスポーツとティップネスだ。
スポーツクラブ各社は休業要請の解除を受けて6月1日、東京都と大阪府の店舗の営業をほぼ1カ月ぶりに再開したが、時短営業か通常営業かで対応が分かれている。
スポーツクラブ大手の2021年3月期決算は記録的な業績悪化に見舞われた。コロナ禍で売上高が前年比30%~40%ダウンし、過去最大規模の赤字転落が続出。3度目の緊急事態宣言が延長・継続中であることから、先行きの展望も開けない状況だ。
緊急事態宣言の延長と対象地域の追加に伴うスポーツクラブ各社の5月12日以降の対応が出そろった。東京都と大阪府の大型商業店舗では知事判断で休業要請が継続される中で、主要クラブで唯一、ゴールドジムは営業再開を決めた。
スポーツクラブ各社は東京都、大阪府、京都府、兵庫県の4都府県に緊急事態宣言が出たのを受け、当該エリア内の店舗について休業体制に入った。宣言初日の4月25日は大半のクラブが通常通りに営業した。セントラルスポーツは最も遅く29日から休業とする。
スポーツクラブの間で「コナミ・ショック」が広がっている。業界大手のコナミスポーツが2月末の9店舗に続き、5月末に16店舗を閉店する。同社の閉店数は今年だけで全店舗の約15%にあたる。コロナ禍が続く中、大量閉店の動きが競合他社に波及する恐れもある。
スポーツクラブ大手の2020年4~12月期決算が出そろった。新型コロナ感染拡大の収束が見通せない中、会員数の戻りが鈍く、売上高は前年を4割前後下回る。年明け後は2度目の緊急事態宣言が減収減益要因として立ちふさがる。
スポーツクラブ大手の2020年4~9月期(中間)決算が出そろった。4~5月の最悪期は脱したものの、半期の売上高は前年の約半分にとどまる。休業中の固定費など新型コロナ感染症関連損失に加え、会員数も大きく落ち込み、経営体力は低下する一方だ。
スポーツクラブ大手の2020年4~6月期(第1四半期)決算は前年同期を6割から8割近く下回る記録的な売り上げ減に見舞われた。新型コロナウイルス感染拡大による臨時休業や営業時間の短縮が直撃し、本業のもうけを示す営業損益も赤字転落が続出した。
セントラルスポーツは東京五輪水泳選手の後藤忠治氏(現会長)が1969年に創業したスポーツクラブ業界のパイオニア。創業50年の節目と同時に、コロナ感染に見舞われた。ポスト・コロナ時代のスポーツクラブ像をどう打ち立てるのか?