歴代最多となる高校通算140本のホームランを放った花巻東高校の佐々木麟太郎選手が、米国の大学へ留学することが明らかになった。米メジャーへの最短ルートを選択したとも言える。野球に限らず、卒業したら海外で就職が当たり前の時代が目前に迫っている。
経営破綻後にスイスUBSグループの傘下に入った、クレディ・スイスからの人材流失が止まらない。東南アジアでのＭ＆Ａ責任者だったリム・ジクアン氏がドイツ銀行へ移籍すると伝えられている。しかし、いつまでも指をくわえて見ているわけにはいかない。
「夏のボーナス300万円！」東京エレクトロンの夏季賞与引き上げが話題になっている。平均30万円を積み増し、総支給額は300万円を超えるという。その背景になるのが人材流出防止だ。グローバルで激しくなる人材争奪戦に日本企業は生き残ることができるか？
ASEANが設立から50周年を迎えた。2017年11月13日にはフィリピン・マニラでASEAN首脳会議が開かれ、安倍晋三首相はASEANでの「質の高いインフラ」投資による連結性の強化や産業基盤の整備、円借款の迅速化といった経済連携策を引き続き進めていくことを明らかにした。日本企業によるASEAN企業のM&Aは現在も増加傾向にあるが、今後さらに加速するのは間違いない。しかし、ASEAN企業とのM&Aには思わぬ「落とし穴」もある。そこで現地でM&Aの組織や人事についてのコンサルティングに当たっているマーサーシンガポールの宮寺宏器プリンシパルに最新事情を聞いた。
マーサーがこの度発表したレポート 「M&Aにおける流出リスク：人材リテンションの理論と実践」によると、M&Aディールの戦略推進とプロセス上、人材獲得は極めて重要であり、世界各国企業のうち71%が金銭的なインセンティブを活用していると、報告されている。
