「アパレル冬の時代」と言われて久しい。とりわけ紳士服はカジュアル化の流れに加えて、コロナ禍により自宅でのリモート勤務が増えたことで需要が激減。紳士服量販店チェーン「洋服の青山」を展開する業界最大手の青山商事も大打撃を受け、生き残りに必死だ。
希望退職者の募集結果についての発表が連日続いている。今年に入って2カ月余りだが、その数は上場企業だけですでに20社近い。応募者が最多だったのは旅行大手の近畿日本ツーリストなどを傘下に持つKNT-CTホールディングスの1376人で、LIXILの965人、オリンパスの844人などが次ぐ。
11月に入り、上場企業による希望（早期）退職者募集が激増中だ。今年最多だった10月の12件に半月足らずで並んだ。1月からの累計では約80社を数え、すでに前年の2倍を優に超える。新型コロナ禍の出口が見通せない中、雇用情勢は緊迫の度を増している。
アパレル業界の「地殻変動」が起こりつつある。当然、M＆Aによる業界再編もアパレル各社の視野に入っているはずだ。環境はますます厳しくなる。アパレルのM＆Aはどのように推移するのか。ジェミニ ストラテジー グループの山田政弘CEOに聞いた。
「洋服の青山」で知られる紳士服業界首位の青山商事はスーツの市場縮小に対応して、M&Aを積極化している。2015年に靴やかばんの修理店「ミスターミニット」の運営企業を買収。スーツ以外の新たな収益源を育てる考えだ。
