EVの「対抗馬」と目される水素自動車。しかし、その歩みは遅々として進まない。なぜ水素自動車は普及しないのか？その理由が、ある「出来事」で明らかになった。京都府亀岡市の市長公用車として購入したFCVが、とんだ「足どめ」を食っているのだ。
トヨタが環境車の「全方位戦略」を見直し、EVシフトに方針転換すると報じられている。2030年に30車種のEVを発売する予定だったが、想定外に普及が早く既存EV「bZ4X」の増産に着手する。EVシフトに慎重だったトヨタがなぜ方向転換したのか？
2020年のEV・プラグインハイブリッド車（PHV）世界販売ランキングによると、1位は米テスラの5人乗り小型EVセダン「モデル3」で、前年比21.7％増の36万5240台。2019年に引き続きトップを守った。一方、2位以下は大混戦となった。
米アップルが電気自動車（EV）の委託生産先として韓国現代自動車と交渉を進めているとの報道が駆け巡った。現代自は「米アップルと協業を検討している」とのコメントを発表したが、「現代自は迷っている」との声も聞かれる。現代自が慎重な理由は何か？
「現在2.5％の乗用車関税が最大25％に引き上げられる可能性も」との報道は日本にも大きな衝撃を与えた。「輸入増が安全保障上の脅威になる」場合、輸入制限を課す権限を大統領に与える232条に基づく措置だ。これを受けた米メディアの論調を紹介する。
