女性用下着最大手のワコールホールディングスが2023年11月に中期経営計画の見直しを公表して以降、相次いで業績立て直しのための対策を打ち出している。こうした取り組みで2025年3月期は、営業損益の黒字化を目指す計画だ。
飲食店の支援や、街づくりなどに、NFT(非代替性トークン)を活用する事例が現れてきた。NFTは近年、高額で売買されるケースが増えており、注目度が高まっている。今後ますますNFTが身近な存在になっていきそうだ。
東芝をはじめ、ワコール、クボタなど米国会計基準を採用する日本企業はいくつかあります。日本の上場企業が米国会計基準を採用できる理由や、それらの企業の動向など、米国会計基準について公認会計士の久保恵一氏が解説します。
1946年(昭和21年)6月15日。第二次世界大戦から奇跡的に生還した塚本幸一は、京都の自宅に戻ったその日から、婦人装身具の商売を始めた。これがワコールの創業である。