APVはFCF（フリー・キャッシュ・フロー）の価値と、節税効果の価値に分けて企業価値を計算する方法で、無借金であることを前提に計算したうえで、これに借入金による節税効果を加えて企業価値を算出します。
連載6回目の今回は、企業の資本構成が大きく変化する場合や税率の変更が予想される場合に用いられる「調整現在価値法」について紹介する。
