テレビ局のM＆A傾向と今後の見通し、さらにM＆Aで求められる案件の傾向などを解説します。業界のM＆Aに詳しいストライク成長戦略部シニアアドバイザー長谷川奨氏の見解をまとめました。
テレビ業界が動画配信サービスに代表されるネットメディアとの競争激化やCM収入の頭打ちなど構造変革に直面して久しい。こうした中、放送以外の収入拡大が経営課題となっているが、具体化の手立ての一つがM＆A。では、在京テレビキー5社はM＆Aにどう向き合っているのか。
ジャニーズ事務所が2023年10月2日に行った会見に対する、テレビ局の反応がまちまちだ。「一定の前進があった」とする局がある一方で「まだ詳細が不明な部分がある」とする局があるなど差が表れている。
TBSホールディングスが「メディアグループ」から「コンテンツグループ」に変貌しつつある。テレビ・ラジオにとどまらず、映画、舞台、配信、文化、小売り、知育・教育などコンテンツ全般に事業領域を広げてきた。その原動力の一つが巧みなM＆A戦略だ。
TBSがソニープラザを買収した当時「テレビ局が小売業を買収？」と話題となった。現在、旧ソニプラの持株会社であるスタイリングライフ・ホールディングスは、TBSとGINZA SIXの開業で好調なJ.フロントリテイリングが共同経営している。
