新型コロナウイルスの影響で苦戦を強いられている外食産業にあって、小僧寿しが復活の兆しを見せている。2020年12月期の営業損益が2015年12月期以来5年ぶりに黒字化したのに続き、2021年12月期も2期連続の黒字を確保できる見込みだ。
スシローが吉野家から京樽を買収しました。京樽は百貨店などで持ち帰りずしを提供しているほか、都市型の小型回転寿司店「海鮮三崎港」を運営しています。2社の相乗効果は本当に高いといえるのでしょうか。
吉野家ホールディングス＜9861＞から「ステーキのどん」や「フォルクス」などを運営するアークミール（さいたま市）を買収した、焼肉の安楽亭＜7562＞が、安楽亭、アークミール両社の共同事業に乗り出した。
すかいらーくホールディングス、サイゼリヤ、ロイヤルホールディングスのファミリーレストラン上場3社の2021年の業績に回復力の差が見えてきた。3社の現状を比較してみると…。
ガムやチョコレートなどを手がける大手菓子メーカーのロッテが、バレンタインデーを機にラーメンチェーン店2社とコラボし、チョコラーメンを期間限定で販売する。ラーメンとチョコの相性はいいのだろうか。
コロナ禍で50億円を超す営業赤字（2021年3月期第2四半期時点）に陥っているワタミが、日替わりの弁当や総菜をデリバリーする「宅食事業」で攻勢をかけている。
スシローが攻めの手を緩めない。東京・新宿などの都心部への出店、デリバリーサービスDiDi Food取り扱い店舗の拡大、自社パティシエ考案の本格的なレアチーズケーキの投入といった具合だ。
新型コロナ感染症（COVID-19）の拡大にもかかわらず、売り上げが好調な宅配（デリバリー）業界。しかし「佐川急便」のSGホールディングスと「宅急便」のヤマトホールディングスの業界大手2社で明暗は分かれた。その背景にアマゾンがあった。
のれんの大幅減損による債務超過で、倒産寸前とまでいわれていた小僧寿しが債務超過を解消して上場廃止猶予期間から脱しました。さらに、コロナ禍で大躍進を遂げています。下期の売上高は前年比112.1％。買収したデリズも107.3％と健闘しています。
伝染病が経済や社会構造を変革した歴史に残る2020年。あらゆる業種・業界が新たな生活様式に合わせる経営の大転換を迫られました。その中でも業績を大きく揺さぶられ、困難にさらされたのが外食業界です。2020年の外食M&Aから業界の未来が見えてきます。
コロナ禍で2020年5月期に当期赤字に転落した、回転寿司「すし銚子丸」を運営する銚子丸＜3075＞の業績回復が鮮明になってきた。2021年5月期第2四半期決算で当期利益が従来予想の2倍近くになった。
JR東日本は駅そばロボットの開発を推進。パナソニックは宅配ロボットの実証実験を開始。人手不足が深刻化しており、これらロボットの実用化はそう遠い先のことではないかもしれない。
首都圏を中心にパニーニ店を展開していたPanino Giusto（パニーノ・ジュスト）が11月11日、東京地裁から破産開始決定を受けた。新型コロナウイルスの影響による外出自粛要請で春以降、一部店舗を休業するなど経営が悪化していた。
飲食店や商業施設、食品工場などの企画、設計、施工などを手がけるラックランドは2020年11月末までに、飲食スペースを持たないデリバリー（出前）専業の「クラウドキッチン」に対する支援事業に参入する。
新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、2021年3月期の業績予想を未定としていた、王将フードサービス、カッパ・クリエイト、木曽路の3社がそろって、厳しい内容の予想数値を公表した。
飲食業の業績悪化が止まらない。赤字に転落する企業は数多く、倒産も過去最多のペースで推移している。飲食業界は次のステージとしてコロナ後をにらんだM＆Aなどの業界再編の動きが浮上してきそうだ。
新型コロナウイルスの感染拡大で飲食業界に激震が走りました。その一方で、火中の栗を拾うように外食企業のM&Aも盛んに行われています。売り手の多くはノンコアの外食事業の切り離し。買い手は外食を専門で手掛けていた企業や経営者です。
米配車サービス大手のウーバー・テクノロジーズは貨物事業であるウーバーフレイトの優先株を発行し、5億ドル（約530億円）を調達した。ウーバーは長期化するコロナ禍でも利益を出せる「虎の子」の貨物事業の優先株を、なぜ第三者に手渡してしまったのか？
新型コロナウイルスの影響で2020年5月期に最終赤字に陥っていた回転すし店「すし銚子丸」を運営する銚子丸が2021年5月期に黒字転換する。復活のシナリオはどのようなものなのか。
新型コロナウイルスワクチン開発に新たな顔ぶれが加わることになった。ユナイテッド・イミュニティが、京都大学、長崎大学の両大学と連携して、ナノ粒子型たんぱくワクチンの開発に乗り出した。
2021年2月期に2年ぶりに最終赤字に転落する見込みの吉野家ホールディングスが、2年後の2023年2月期に復活の見通しを掲げている。 強気見通しの裏付けとなっている戦略はどのようなものなのか。
緊急事態宣言が解除され、県をまたいでの移動も緩和されました。一部観光地やショッピング街に人が戻り始め、リベンジ消費が始まろうとしています。2月から冷え込み始めた飲食店に、遅い春がやってきました。売上の戻りが早い業態にはどんな特徴が？
居酒屋の「はなの舞」や「さかなや道場」を運営するチムニーは2020年6月23日に、2020年3月期の当期損益が28億1200万円の赤字に転落したと発表した。
新型コロナウイルスによる緊急事態宣言後、従来の在り方そのものが問い直されている居酒屋業界。テイクアウトなど新たな道を探る中、エー・ピーカンパニーと鳥貴族が次々と持株会社への移行を発表しました。それは一体何を意味するのでしょうか？
新型コロナウイルスの終息が見え始め、一部繁華街にもにぎわいが少しずつ戻りました。緊急事態宣言を受けて大打撃を受けた居酒屋の営業時間が引き延ばされるなど、本格営業に向けた準備が進んでいます。しかし、売上がかつての水準まで戻る兆しはありません。
